- 2502
- 2026/10/16
- 時価
- 2兆4974億円
- PER 予
- 12.28倍
- 2009年以降
- 11.18-26.67倍
(2009-2025年) - PBR
- 0.75倍
- 2009年以降
- 0.76-2.54倍
(2009-2025年) - 配当 予
- 3.47%
- ROE 予
- 6.13%
- ROA 予
- 3.12%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
固定資産
連結
- 2012年12月31日
- 1兆2029億
- 2013年12月31日 +4.46%
- 1兆2566億
個別
- 2012年12月31日
- 5833億1700万
- 2013年12月31日 +1.67%
- 5930億5000万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (5)持分法適用会社への投資額の調整額1,458百万円は、全社資産に係る持分法適用会社への投資額であります。2014/03/27 9:06
(6)有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額792百万円は、全社資産に係る有形固定資産及び無形固
定資産の取得額であります。 - #2 セグメント表の脚注(連結)
- (5)持分法適用会社への投資額の調整額1,542百万円は、全社資産に係る持分法適用会社への投資額であります。2014/03/27 9:06
(6)有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額987百万円は、全社資産に係る有形固定資産及び無形固
定資産の取得額であります。 - #3 会計上の見積りの変更と区別することが困難な会計方針の変更、財務諸表(連結)
- (会計上の見積りの変更と区別することが困難な会計方針の変更)2014/03/27 9:06
当社は、法人税法の改正に伴い、当事業年度より、平成25年1月1日以後に取得した有形固定資産については、改正後の法人税法に基づく減価償却の方法に変更しております。
なお、これによる当事業年度の営業利益、経常利益及び税引前当期純利益への影響は軽微であります。 - #4 会計上の見積りの変更と区別することが困難な会計方針の変更、連結財務諸表(連結)
- (会計上の見積りの変更と区別することが困難な会計方針の変更)2014/03/27 9:06
当社及び国内連結子会社は、法人税法の改正に伴い、当連結会計年度より、平成25年1月1日以後に取得した有形固定資産については、改正後の法人税法に基づく減価償却の方法に変更しております。
なお、これによる当連結会計年度の営業利益、経常利益及び税金等調整前当期純利益への影響は軽微であります。 - #5 固定資産の減価償却の方法
- 固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産除く)
主として定額法を採用しております。
なお、耐用年数につきましては、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。
(2) 無形固定資産(リース資産除く)
定額法を採用しております。
なお、耐用年数につきましては、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。
ただし、ソフトウェア(自社利用分)につきましては、社内における利用可能期間(5年)に基づき、また、商標権につきましては、主として20年の定額法により償却しております。
(3) リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係わるリース資産については、リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
平成20年12月31日以前に契約をした、リース物件の所有権が借主に移転すると認められるもの以外のファイナンス・リース取引については、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理によっております。2014/03/27 9:06 - #6 固定資産売却益の注記(連結)
- 固定資産売却益
2014/03/27 9:06前連結会計年度
(自 平成24年1月1日
至 平成24年12月31日)当連結会計年度
(自 平成25年1月1日
至 平成25年12月31日)土地 8百万円 1,009百万円 その他 345 〃 491 〃 計 353百万円 1,501百万円 - #7 固定資産除売却損の注記(連結)
- 固定資産除売却損
前連結会計年度
(自 平成24年1月1日
至 平成24年12月31日)当連結会計年度
(自 平成25年1月1日
至 平成25年12月31日)建物及び構築物 482百万円 1,293百万円 機械装置及び運搬具 1,810 〃 2,000 〃 その他 282014/03/27 9:06 - #8 有形固定資産、地域ごとの情報(連結)
(2) 有形固定資産2014/03/27 9:06
- #9 有形固定資産等明細表(連結)
【有形固定資産等明細表】2014/03/27 9:06
- #10 株式の取得により新たに連結子会社となった会社がある場合には、当該会社の資産及び負債の主な内訳(連結)
(前連結会計年度)2014/03/27 9:06
流動資産 44,622百万円 固定資産 86,244 〃 のれん 29,888 〃 - #11 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
(繰延税金資産)2014/03/27 9:06
(繰延税金負債)前連結会計年度(平成24年12月31日) 当連結会計年度(平成25年12月31日) 減損損失 2,758 〃 1,929 〃 固定資産未実現利益 4,674 〃 4,672 〃 繰越欠損金 5,425 〃 4,840 〃
(注)前連結会計年度及び当連結会計年度における繰延税金資産負債の純額は、連結貸借対照表の以下の項目に含ま前連結会計年度(平成24年12月31日) 当連結会計年度(平成25年12月31日) 固定資産圧縮積立金 △2,019百万円 △1,777百万円 その他有価証券評価差額金 △2,416 〃 △12,039 〃 - #12 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 形固定資産(リース資産を除く)
主として定額法を採用しております。なお、一部の連結子会社については定率法を採用しております。
耐用年数については、主として法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。
②無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、耐用年数については、主として法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。
ただし、ソフトウエア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づき、また、商標権については、主として20年の定額法により償却しております。
③リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係わるリース資産については、リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
平成20年12月31日以前に契約をした、リース物件の所有権が借主に移転すると認められるもの以外のファイナンス・リース取引については、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理によっております。2014/03/27 9:06- #13 関連当事者情報、連結財務諸表(連結)
当連結会計年度において、重要な関連会社である康師傅飲品控股有限公司及びその関係会社88社を含む、全ての持分法適用関連会社(98社)の要約財務情報は以下のとおりであります。2014/03/27 9:06
当連結会計年度(自 平成25年1月1日 至 平成25年12月31日)流動資産合計 225,325 百万円 固定資産合計 640,065 百万円
当連結会計年度において、重要な関連会社である康師傅飲品控股有限公司及びその関係会社98社を含む、全ての持分法適用関連会社(110社)の要約財務情報は以下のとおりであります。IRBANK 採用情報
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