2503 キリン HD

時価

1兆8800億円

PER 予

10.35倍

2009年以降

赤字-154.43倍
（2009-2023年）

1.43倍

2009年以降

0.85-3.1倍
（2009-2023年）

3.45%

ROE 予

13.85%

ROA 予

5.36%

未払費用、売上総利益、不動産事業費用他2件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	未払費用		売上総利益		不動産事業費用		実務対応報告第18号適用に伴う増減		換算差額を加算後の増減額及び換算差額がない場合の増減額に用いる。
2008/12	1166億		9107億		-		-		-
2009/12	1055億	-9.5%	8947億	-1.8%	-		-63.6億		-
2010/12	882億	-16.4%	8630億	-3.5%	-		-		-
2011/12	924億	+4.8%	8529億	-1.2%	-		-		-
2012/12	1012億	+9.5%	9117億	+6.9%	-		-		-
2013/12	1148億	+13.4%	9670億	+6.1%	-		-		-
2014/12	1322億	+15.2%	9435億	-2.4%	-		-		-
2015/12	1205億	-8.9%	9681億	+2.6%	-		-		-
2016/12	1192億	-1.1%	9174億	-5.2%	918百万		-		-
2017/12	18.7億	-98.4%	-		623百万	-32.1%	-		-
2018/12	5.72億	-69.4%	-		127百万	-79.6%	-		111億
2019/12	18.7億	+227.6%	-		-		-		-74.3億	赤転
2020/12	10.5億	-44.2%	-		-		-		-40億	赤縮
2021/12	11.1億	+6.5%	-		-		-		-122億	赤拡
2022/12	15.9億	+42.7%	-		-		-		-359億	赤拡
2023/12	22.4億	+41.3%	-		-		-		179億	黒転

2008年12月

未払費用: 1165億6900万
売上総利益: 9106億7300万
不動産事業費用: -
実務対応報告第18号適用に伴う増減: -
換算差額を加算後の増減額及び換算差額がない場合の増減額に用いる。: -

2009年12月

未払費用: 1055億2000万
売上総利益: 8946億5200万
不動産事業費用: -
実務対応報告第18号適用に伴う増減: -63億5500万
換算差額を加算後の増減額及び換算差額がない場合の増減額に用いる。: -

2010年12月

未払費用: 881億6600万
売上総利益: 8629億9200万
不動産事業費用: -
実務対応報告第18号適用に伴う増減: -
換算差額を加算後の増減額及び換算差額がない場合の増減額に用いる。: -

2011年12月

未払費用: 924億2300万
売上総利益: 8529億2200万
不動産事業費用: -
実務対応報告第18号適用に伴う増減: -
換算差額を加算後の増減額及び換算差額がない場合の増減額に用いる。: -

2012年12月

未払費用: 1011億8000万
売上総利益: 9117億400万
不動産事業費用: -
実務対応報告第18号適用に伴う増減: -
換算差額を加算後の増減額及び換算差額がない場合の増減額に用いる。: -

2013年12月

未払費用: 1147億7400万
売上総利益: 9669億9500万
不動産事業費用: -
実務対応報告第18号適用に伴う増減: -
換算差額を加算後の増減額及び換算差額がない場合の増減額に用いる。: -

2014年12月

未払費用: 1322億3500万
売上総利益: 9434億8000万
不動産事業費用: -
実務対応報告第18号適用に伴う増減: -
換算差額を加算後の増減額及び換算差額がない場合の増減額に用いる。: -

2015年12月

未払費用: 1204億7500万
売上総利益: 9680億7100万
不動産事業費用: -
実務対応報告第18号適用に伴う増減: -
換算差額を加算後の増減額及び換算差額がない場合の増減額に用いる。: -

2016年12月

未払費用: 1191億5400万
売上総利益: 9173億7700万
不動産事業費用: 9億1800万
実務対応報告第18号適用に伴う増減: -
換算差額を加算後の増減額及び換算差額がない場合の増減額に用いる。: -

2017年12月

未払費用: 18億6800万
売上総利益: -
不動産事業費用: 6億2300万
実務対応報告第18号適用に伴う増減: -
換算差額を加算後の増減額及び換算差額がない場合の増減額に用いる。: -

2018年12月

未払費用: 5億7200万
売上総利益: -
不動産事業費用: 1億2700万
実務対応報告第18号適用に伴う増減: -
換算差額を加算後の増減額及び換算差額がない場合の増減額に用いる。: 111億1500万

2019年12月

未払費用: 18億7400万
売上総利益: -
不動産事業費用: -
実務対応報告第18号適用に伴う増減: -
換算差額を加算後の増減額及び換算差額がない場合の増減額に用いる。: -74億3100万

2020年12月

未払費用: 10億4500万
売上総利益: -
不動産事業費用: -
実務対応報告第18号適用に伴う増減: -
換算差額を加算後の増減額及び換算差額がない場合の増減額に用いる。: -40億400万

2021年12月

未払費用: 11億1300万
売上総利益: -
不動産事業費用: -
実務対応報告第18号適用に伴う増減: -
換算差額を加算後の増減額及び換算差額がない場合の増減額に用いる。: -121億8000万

2022年12月

未払費用: 15億8800万
売上総利益: -
不動産事業費用: -
実務対応報告第18号適用に伴う増減: -
換算差額を加算後の増減額及び換算差額がない場合の増減額に用いる。: -359億4400万

2023年12月

未払費用: 22億4400万
売上総利益: -
不動産事業費用: -
実務対応報告第18号適用に伴う増減: -
換算差額を加算後の増減額及び換算差額がない場合の増減額に用いる。: 178億5500万