2503 キリン HD

時価

1兆9002億円

PER 予

14.77倍

2009年以降

赤字-154.43倍
（2009-2023年）

1.31倍

2009年以降

0.85-3.1倍
（2009-2023年）

3.42%

ROE 予

8.83%

ROA 予

3.64%

資産の部 - 日本、持分法で会計処理されている投資の取得による支出、売上債権の増減額（△は増加）

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	資産の部 - 日本		持分法で会計処理されている投資の取得による支出		売上債権の増減額（△は増加）
2008/12	-		-		171億
2009/12	-		-		321億	+87.5%
2010/12	-		-		46.2億	-85.6%
2011/12	-		-		26.2億	-43.2%
2012/12	7914億		-		-22.6億	赤転
2013/12	7926億	+0.2%	-		79.2億	黒転
2014/12	8252億	+4.1%	-		-109億	赤転
2015/12	7808億	-5.4%	-		-69.4億	赤縮
2016/12	8216億	+5.2%	-		30.4億	黒転
2018/12	-		-155億		-
2019/12	-		-1345億	赤拡	-
2020/12	-		-18.9億	赤縮	-
2021/12	-		-1.62億	赤縮	-
2022/12	-		-93.8億	赤拡	-
2023/12	-		-0.18億	赤縮	-

2008年12月

資産の部 - 日本: -
持分法で会計処理されている投資の取得による支出: -
売上債権の増減額（△は増加）: 171億2000万

2009年12月

資産の部 - 日本: -
持分法で会計処理されている投資の取得による支出: -
売上債権の増減額（△は増加）: 320億9600万

2010年12月

資産の部 - 日本: -
持分法で会計処理されている投資の取得による支出: -
売上債権の増減額（△は増加）: 46億1800万

2011年12月

資産の部 - 日本: -
持分法で会計処理されている投資の取得による支出: -
売上債権の増減額（△は増加）: 26億2200万

2012年12月

資産の部 - 日本: 7914億600万
持分法で会計処理されている投資の取得による支出: -
売上債権の増減額（△は増加）: -22億6000万

2013年12月

資産の部 - 日本: 7926億4100万
持分法で会計処理されている投資の取得による支出: -
売上債権の増減額（△は増加）: 79億1600万

2014年12月

資産の部 - 日本: 8251億6200万
持分法で会計処理されている投資の取得による支出: -
売上債権の増減額（△は増加）: -108億8600万

2015年12月

資産の部 - 日本: 7808億2700万
持分法で会計処理されている投資の取得による支出: -
売上債権の増減額（△は増加）: -69億4200万

2016年12月

資産の部 - 日本: 8216億3900万
持分法で会計処理されている投資の取得による支出: -
売上債権の増減額（△は増加）: 30億4100万

2018年12月

資産の部 - 日本: -
持分法で会計処理されている投資の取得による支出: -154億9600万
売上債権の増減額（△は増加）: -

2019年12月

資産の部 - 日本: -
持分法で会計処理されている投資の取得による支出: -1344億9700万
売上債権の増減額（△は増加）: -

2020年12月

資産の部 - 日本: -
持分法で会計処理されている投資の取得による支出: -18億8500万
売上債権の増減額（△は増加）: -

2021年12月

資産の部 - 日本: -
持分法で会計処理されている投資の取得による支出: -1億6200万
売上債権の増減額（△は増加）: -

2022年12月

資産の部 - 日本: -
持分法で会計処理されている投資の取得による支出: -93億8200万
売上債権の増減額（△は増加）: -

2023年12月

資産の部 - 日本: -
持分法で会計処理されている投資の取得による支出: -1800万
売上債権の増減額（△は増加）: -