連結子会社の増資による持分の増減、一般管理費及び当期製造費用に含まれる研究開発費、棚卸資産の増減額(△は増加)他3件
2008年12月
2009年12月
2010年12月
2011年12月
2012年12月
- 連結子会社の増資による持分の増減
- -
- 一般管理費及び当期製造費用に含まれる研究開発費
- 550億7800万
- 棚卸資産の増減額(△は増加)
- -
- 全事業営業利益又は全事業営業損失(△) - 日本
- 689億4800万
- ソフトウエア
- -
- 租税公課
- 6億9900万
2013年12月
- 連結子会社の増資による持分の増減
- -
- 一般管理費及び当期製造費用に含まれる研究開発費
- 541億2000万
- 棚卸資産の増減額(△は増加)
- -
- 全事業営業利益又は全事業営業損失(△) - 日本
- 621億1200万
- ソフトウエア
- -
- 租税公課
- 6億5600万
2014年12月
- 連結子会社の増資による持分の増減
- -
- 一般管理費及び当期製造費用に含まれる研究開発費
- 571億1700万
- 棚卸資産の増減額(△は増加)
- -
- 全事業営業利益又は全事業営業損失(△) - 日本
- 481億8100万
- ソフトウエア
- -
- 租税公課
- -
2015年12月
- 連結子会社の増資による持分の増減
- -3500万
- 一般管理費及び当期製造費用に含まれる研究開発費
- 613億3700万
- 棚卸資産の増減額(△は増加)
- -
- 全事業営業利益又は全事業営業損失(△) - 日本
- 479億9400万
- ソフトウエア
- -
- 租税公課
- -
2016年12月
- 連結子会社の増資による持分の増減
- -
- 一般管理費及び当期製造費用に含まれる研究開発費
- 629億2100万
- 棚卸資産の増減額(△は増加)
- -
- 全事業営業利益又は全事業営業損失(△) - 日本
- 672億3000万
- ソフトウエア
- -
- 租税公課
- -
2018年12月
2019年12月
- 連結子会社の増資による持分の増減
- -
- 一般管理費及び当期製造費用に含まれる研究開発費
- -
- 棚卸資産の増減額(△は増加)
- -172億4800万
- 全事業営業利益又は全事業営業損失(△) - 日本
- -
- ソフトウエア
- 764億200万
- 租税公課
- -
2020年12月
- 連結子会社の増資による持分の増減
- -
- 一般管理費及び当期製造費用に含まれる研究開発費
- -
- 棚卸資産の増減額(△は増加)
- -60億8100万
- 全事業営業利益又は全事業営業損失(△) - 日本
- -
- ソフトウエア
- 821億2700万
- 租税公課
- -
2021年12月
- 連結子会社の増資による持分の増減
- -
- 一般管理費及び当期製造費用に含まれる研究開発費
- -
- 棚卸資産の増減額(△は増加)
- -203億5300万
- 全事業営業利益又は全事業営業損失(△) - 日本
- -
- ソフトウエア
- 872億8800万
- 租税公課
- -
2022年12月
- 連結子会社の増資による持分の増減
- -
- 一般管理費及び当期製造費用に含まれる研究開発費
- -
- 棚卸資産の増減額(△は増加)
- -394億9000万
- 全事業営業利益又は全事業営業損失(△) - 日本
- -
- ソフトウエア
- 1369億2900万
- 租税公課
- -
2023年12月
- 連結子会社の増資による持分の増減
- -
- 一般管理費及び当期製造費用に含まれる研究開発費
- -
- 棚卸資産の増減額(△は増加)
- -200億6300万
- 全事業営業利益又は全事業営業損失(△) - 日本
- -
- ソフトウエア
- 1468億1400万
- 租税公課
- -