2503 キリン HD

時価

2兆327億円

PER 予

15.8倍

2009年以降

赤字-154.43倍
（2009-2023年）

1.4倍

2009年以降

0.85-3.1倍
（2009-2023年）

3.19%

ROE 予

8.83%

ROA 予

3.64%

連結子会社の増資による持分の増減、研究開発費、別途積立金の取崩他2件

【期間】

通期

年度	連結子会社の増資による持分の増減		研究開発費		別途積立金の取崩		実務対応報告第18号適用に伴う増減		利益剰余金から資本剰余金への振替
2009/12	-		-		140億		-63.6億		-
2010/12	-		-		-		-		-275億
2012/12	-		550億		-		-		-
2013/12	-		540億	-1.7%	-		-		-
2014/12	-		570億	+5.5%	-		-		-
2015/12	-35百万		613億	+7.4%	-		-		-
2016/12	-		629億	+2.7%	-		-		-
2019/12	-		44億	-93%	-		-		-
2020/12	-		74.5億	+69.5%	-		-		-
2021/12	-		74.4億	-0.2%	-		-		-
2022/12	-		76.6億	+2.9%	-		-		-
2023/12	-		83.8億	+9.5%	-		-		-

2009年12月

連結子会社の増資による持分の増減: -
研究開発費: -
別途積立金の取崩: 140億
実務対応報告第18号適用に伴う増減: -63億5500万
利益剰余金から資本剰余金への振替: -

2010年12月

連結子会社の増資による持分の増減: -
研究開発費: -
別途積立金の取崩: -
実務対応報告第18号適用に伴う増減: -
利益剰余金から資本剰余金への振替: -275億3500万

2012年12月

連結子会社の増資による持分の増減: -
研究開発費: 550億700万
別途積立金の取崩: -
実務対応報告第18号適用に伴う増減: -
利益剰余金から資本剰余金への振替: -

2013年12月

連結子会社の増資による持分の増減: -
研究開発費: 540億4900万
別途積立金の取崩: -
実務対応報告第18号適用に伴う増減: -
利益剰余金から資本剰余金への振替: -

2014年12月

連結子会社の増資による持分の増減: -
研究開発費: 570億3900万
別途積立金の取崩: -
実務対応報告第18号適用に伴う増減: -
利益剰余金から資本剰余金への振替: -

2015年12月

連結子会社の増資による持分の増減: -3500万
研究開発費: 612億5000万
別途積立金の取崩: -
実務対応報告第18号適用に伴う増減: -
利益剰余金から資本剰余金への振替: -

2016年12月

連結子会社の増資による持分の増減: -
研究開発費: 628億7400万
別途積立金の取崩: -
実務対応報告第18号適用に伴う増減: -
利益剰余金から資本剰余金への振替: -

2019年12月

連結子会社の増資による持分の増減: -
研究開発費: 43億9600万
別途積立金の取崩: -
実務対応報告第18号適用に伴う増減: -
利益剰余金から資本剰余金への振替: -

2020年12月

連結子会社の増資による持分の増減: -
研究開発費: 74億5200万
別途積立金の取崩: -
実務対応報告第18号適用に伴う増減: -
利益剰余金から資本剰余金への振替: -

2021年12月

連結子会社の増資による持分の増減: -
研究開発費: 74億3900万
別途積立金の取崩: -
実務対応報告第18号適用に伴う増減: -
利益剰余金から資本剰余金への振替: -

2022年12月

連結子会社の増資による持分の増減: -
研究開発費: 76億5500万
別途積立金の取崩: -
実務対応報告第18号適用に伴う増減: -
利益剰余金から資本剰余金への振替: -

2023年12月

連結子会社の増資による持分の増減: -
研究開発費: 83億8300万
別途積立金の取崩: -
実務対応報告第18号適用に伴う増減: -
利益剰余金から資本剰余金への振替: -