現金及び預金、たな卸資産、連結子会社による自己株式の取得による支出他2件
2008年12月
- 現金及び預金
- 726億6200万
- たな卸資産
- 2193億2000万
- 連結子会社による自己株式の取得による支出
- -9億7600万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 特別損失計
- 339億1500万
2009年12月
- 現金及び預金
- 1255億5800万
- たな卸資産
- -
- 連結子会社による自己株式の取得による支出
- -47億4700万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 特別損失計
- 965億5400万
2010年12月
- 現金及び預金
- 514億6300万
- たな卸資産
- -
- 連結子会社による自己株式の取得による支出
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 特別損失計
- 1004億9200万
2011年12月
- 現金及び預金
- 762億1800万
- たな卸資産
- -
- 連結子会社による自己株式の取得による支出
- -125億8200万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 特別損失計
- 966億7500万
2012年12月
- 現金及び預金
- 839億1600万
- たな卸資産
- -
- 連結子会社による自己株式の取得による支出
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -29億4800万
- 特別損失計
- 388億9000万
2013年12月
- 現金及び預金
- 1137億5900万
- たな卸資産
- -
- 連結子会社による自己株式の取得による支出
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 特別損失計
- 481億5500万
2014年12月
- 現金及び預金
- 494億5000万
- たな卸資産
- -
- 連結子会社による自己株式の取得による支出
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 特別損失計
- 250億
2015年12月
- 現金及び預金
- 664億6500万
- たな卸資産
- -
- 連結子会社による自己株式の取得による支出
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 特別損失計
- 1399億7500万
2016年12月
- 現金及び預金
- 589億9000万
- たな卸資産
- -
- 連結子会社による自己株式の取得による支出
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 特別損失計
- 272億3400万
2017年12月
- 現金及び預金
- 795億1700万
- たな卸資産
- -
- 連結子会社による自己株式の取得による支出
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 特別損失計
- 4億1100万
2018年12月
- 現金及び預金
- 841億7800万
- たな卸資産
- -
- 連結子会社による自己株式の取得による支出
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 特別損失計
- 12億7700万
2019年12月
- 現金及び預金
- 42億3900万
- たな卸資産
- -
- 連結子会社による自己株式の取得による支出
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 特別損失計
- 18億1800万
2020年12月
- 現金及び預金
- 138億2500万
- たな卸資産
- -
- 連結子会社による自己株式の取得による支出
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 特別損失計
- 32億1200万
2021年12月
- 現金及び預金
- 214億2900万
- たな卸資産
- -
- 連結子会社による自己株式の取得による支出
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 特別損失計
- 42億6400万
2022年12月
- 現金及び預金
- 173億8700万
- たな卸資産
- -
- 連結子会社による自己株式の取得による支出
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 特別損失計
- 866億5300万
2023年12月
- 現金及び預金
- 202億1300万
- たな卸資産
- -
- 連結子会社による自己株式の取得による支出
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 特別損失計
- 6億3100万