現金及び預金、たな卸資産、連結子会社による自己株式の取得による支出他2件
- 【期間】
- 通期
2008年12月
- 現金及び預金
- 726億6200万
- たな卸資産
- 2193億2000万
- 連結子会社による自己株式の取得による支出
- -9億7600万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 租税公課
- -
2009年12月
- 現金及び預金
- 1255億5800万
- たな卸資産
- -
- 連結子会社による自己株式の取得による支出
- -47億4700万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 租税公課
- -
2010年12月
- 現金及び預金
- 514億6300万
- たな卸資産
- -
- 連結子会社による自己株式の取得による支出
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 租税公課
- -
2011年12月
- 現金及び預金
- 762億1800万
- たな卸資産
- -
- 連結子会社による自己株式の取得による支出
- -125億8200万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 租税公課
- -
2012年12月
- 現金及び預金
- 839億1600万
- たな卸資産
- -
- 連結子会社による自己株式の取得による支出
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -29億4800万
- 租税公課
- 6億9900万
2013年12月
- 現金及び預金
- 1137億5900万
- たな卸資産
- -
- 連結子会社による自己株式の取得による支出
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 租税公課
- 6億5600万
2014年12月
- 現金及び預金
- 494億5000万
- たな卸資産
- -
- 連結子会社による自己株式の取得による支出
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 租税公課
- -
2015年12月
- 現金及び預金
- 664億6500万
- たな卸資産
- -
- 連結子会社による自己株式の取得による支出
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 租税公課
- -
2016年12月
- 現金及び預金
- 589億9000万
- たな卸資産
- -
- 連結子会社による自己株式の取得による支出
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 租税公課
- -
2017年12月
- 現金及び預金
- 795億1700万
- たな卸資産
- -
- 連結子会社による自己株式の取得による支出
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 租税公課
- -
2018年12月
- 現金及び預金
- 841億7800万
- たな卸資産
- -
- 連結子会社による自己株式の取得による支出
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 租税公課
- -
2019年12月
- 現金及び預金
- 42億3900万
- たな卸資産
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- 連結子会社による自己株式の取得による支出
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 租税公課
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2020年12月
- 現金及び預金
- 138億2500万
- たな卸資産
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- 連結子会社による自己株式の取得による支出
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- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 租税公課
- -
2021年12月
- 現金及び預金
- 214億2900万
- たな卸資産
- -
- 連結子会社による自己株式の取得による支出
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- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 租税公課
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2022年12月
- 現金及び預金
- 173億8700万
- たな卸資産
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- 連結子会社による自己株式の取得による支出
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- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 租税公課
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2023年12月
- 現金及び預金
- 202億1300万
- たな卸資産
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- 連結子会社による自己株式の取得による支出
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- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 租税公課
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