2503 キリン HD

時価

1兆9513億円

PER 予

13.2倍

2009年以降

赤字-154.43倍
（2009-2023年）

1.49倍

2009年以降

0.85-3.1倍
（2009-2023年）

3.33%

ROE 予

11.27%

ROA 予

4.36%

現金及び預金、関係会社株式売却損、実務対応報告第18号適用に伴う増減他2件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	現金及び預金		関係会社株式売却損		実務対応報告第18号適用に伴う増減		親会社の所有者に帰属する持分（IFRS）		現金及び現金同等物の増減額（△は減少）
2008/12	727億		-		-		-		-276億
2009/12	1256億	+72.8%	217億		-63.6億		-		516億	黒転
2010/12	515億	-59%	66.3億	-69.4%	-		-		-735億	赤転
2011/12	762億	+48.1%	44億	-33.7%	-		-		255億	黒転
2012/12	839億	+10.1%	12.5億	-71.5%	-		-		69.5億	-72.8%
2013/12	1138億	+35.6%	69.9億	+458.5%	-		-		274億	+295%
2014/12	495億	-56.5%	-		-		-		-647億	赤転
2015/12	665億	+34.4%	-		-		-		198億	黒転
2016/12	590億	-11.2%	-		-		0.71兆		-26億	赤転
2017/12	795億	+34.8%	1.28億	-98.2%	-		0.96兆	+35.7%	-
2018/12	842億	+5.9%	-		-		0.92兆	-4.4%	-
2019/12	42.4億	-95%	-		-		0.91兆	-1%	-
2020/12	138億	+226.1%	-		-		0.84兆	-7.5%	-
2021/12	214億	+55%	-		-		0.89兆	+6.6%	-
2022/12	174億	-18.9%	-		-		0.98兆	+9.6%	-
2023/12	202億	+16.3%	-		-		1.13兆	+15.6%	-

2008年12月

現金及び預金: 726億6200万
関係会社株式売却損: -
実務対応報告第18号適用に伴う増減: -
親会社の所有者に帰属する持分（IFRS）: -
現金及び現金同等物の増減額（△は減少）: -275億9000万

2009年12月

現金及び預金: 1255億5800万
関係会社株式売却損: 216億6100万
実務対応報告第18号適用に伴う増減: -63億5500万
親会社の所有者に帰属する持分（IFRS）: -
現金及び現金同等物の増減額（△は減少）: 515億5300万

2010年12月

現金及び預金: 514億6300万
関係会社株式売却損: 66億3000万
実務対応報告第18号適用に伴う増減: -
親会社の所有者に帰属する持分（IFRS）: -
現金及び現金同等物の増減額（△は減少）: -735億100万

2011年12月

現金及び預金: 762億1800万
関係会社株式売却損: 43億9600万
実務対応報告第18号適用に伴う増減: -
親会社の所有者に帰属する持分（IFRS）: -
現金及び現金同等物の増減額（△は減少）: 255億1300万

2012年12月

現金及び預金: 839億1600万
関係会社株式売却損: 12億5200万
実務対応報告第18号適用に伴う増減: -
親会社の所有者に帰属する持分（IFRS）: -
現金及び現金同等物の増減額（△は減少）: 69億4500万

2013年12月

現金及び預金: 1137億5900万
関係会社株式売却損: 69億9300万
実務対応報告第18号適用に伴う増減: -
親会社の所有者に帰属する持分（IFRS）: -
現金及び現金同等物の増減額（△は減少）: 274億3000万

2014年12月

現金及び預金: 494億5000万
関係会社株式売却損: -
実務対応報告第18号適用に伴う増減: -
親会社の所有者に帰属する持分（IFRS）: -
現金及び現金同等物の増減額（△は減少）: -647億4100万

2015年12月

現金及び預金: 664億6500万
関係会社株式売却損: -
実務対応報告第18号適用に伴う増減: -
親会社の所有者に帰属する持分（IFRS）: -
現金及び現金同等物の増減額（△は減少）: 198億400万

2016年12月

現金及び預金: 589億9000万
関係会社株式売却損: -
実務対応報告第18号適用に伴う増減: -
親会社の所有者に帰属する持分（IFRS）: 7061億2400万
現金及び現金同等物の増減額（△は減少）: -26億

2017年12月

現金及び預金: 795億1700万
関係会社株式売却損: 1億2800万
実務対応報告第18号適用に伴う増減: -
親会社の所有者に帰属する持分（IFRS）: 9578億9500万
現金及び現金同等物の増減額（△は減少）: -

2018年12月

現金及び預金: 841億7800万
関係会社株式売却損: -
実務対応報告第18号適用に伴う増減: -
親会社の所有者に帰属する持分（IFRS）: 9160億8000万
現金及び現金同等物の増減額（△は減少）: -

2019年12月

現金及び預金: 42億3900万
関係会社株式売却損: -
実務対応報告第18号適用に伴う増減: -
親会社の所有者に帰属する持分（IFRS）: 9065億7600万
現金及び現金同等物の増減額（△は減少）: -

2020年12月

現金及び預金: 138億2500万
関係会社株式売却損: -
実務対応報告第18号適用に伴う増減: -
親会社の所有者に帰属する持分（IFRS）: 8385億8400万
現金及び現金同等物の増減額（△は減少）: -

2021年12月

現金及び預金: 214億2900万
関係会社株式売却損: -
実務対応報告第18号適用に伴う増減: -
親会社の所有者に帰属する持分（IFRS）: 8941億7900万
現金及び現金同等物の増減額（△は減少）: -

2022年12月

現金及び預金: 173億8700万
関係会社株式売却損: -
実務対応報告第18号適用に伴う増減: -
親会社の所有者に帰属する持分（IFRS）: 9800億2200万
現金及び現金同等物の増減額（△は減少）: -

2023年12月

現金及び預金: 202億1300万
関係会社株式売却損: -
実務対応報告第18号適用に伴う増減: -
親会社の所有者に帰属する持分（IFRS）: 1兆1325億
現金及び現金同等物の増減額（△は減少）: -