売上原価
連結
- 2010年3月31日
- 2657億2300万
- 2011年3月31日 +10.08%
- 2925億1500万
- 2012年3月31日 -0.67%
- 2905億4100万
- 2013年3月31日 +2.48%
- 2977億4200万
- 2014年3月31日 +1.45%
- 3020億5300万
- 2015年3月31日 -3.82%
- 2905億500万
- 2016年3月31日 -8.14%
- 2668億5300万
- 2017年3月31日 -3.73%
- 2569億1000万
- 2019年3月31日 -5.38%
- 2430億7600万
- 2020年3月31日 -1.71%
- 2389億3000万
- 2021年3月31日 -4.79%
- 2274億9000万
- 2022年3月31日 +1.27%
- 2303億7700万
- 2023年3月31日 +6.73%
- 2458億8300万
有報情報
- #1 四半期連結累計期間、要約四半期連結損益計算書（IFRS）（連結）
- (第1四半期連結累計期間)2023/05/12 15:04
(単位:百万円) 売上収益 4,6 416,745 450,329 売上原価 230,377 245,883 売上総利益 186,367 204,446 - #2 注記事項－セグメント情報、要約四半期連結財務諸表（IFRS）（連結）
- セグメント利益の調整額は、主にセグメント間取引消去及び各報告セグメントに配分していない費用が含まれております。当該費用は、主に純粋持株会社である当社のグループ管理費用及び機能分担子会社において発生する複数の報告セグメントに関わる管理費用であります。2023/05/12 15:04
3 セグメント利益は、売上収益から売上原価、販売費及び一般管理費を控除した金額である事業利益を使用しております。
当第1四半期連結累計期間(自 2023年1月1日 至 2023年3月31日) - #3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- ・ 当第1四半期連結累計期間の為替影響について、原材料等の調達においては減益要因になったものの、在外営業活動体の財務諸表の日本円への換算に際しては増益要因となりました。換算レートについては、対米ドル平均為替レート(1米ドル当たり133.44円)は前年同期比15.65円の円安、対豪ドル平均為替レート(1豪ドル当たり91.17円)は前年同期比5.93円の円安となり、前年同期比の為替の影響は、売上収益では約168億円の増収要因、事業利益では約16億円の増益要因となりました。2023/05/12 15:04
※ 事業利益:事業の経常的な業績を測る利益指標で、売上収益から売上原価並びに販売費及び一般管理費を控除して計算