2503 キリン HD

時価

1兆9038億円

PER 予

10.48倍

2009年以降

赤字-154.43倍
（2009-2023年）

1.45倍

2009年以降

0.85-3.1倍
（2009-2023年）

3.41%

ROE 予

13.85%

ROA 予

5.36%

剰余金の配当（中間配当）、関係会社株式売却損、従業員給付費用他2件

【期間】

2Q
通期
全期間

年度	剰余金の配当（中間配当）		関係会社株式売却損		従業員給付費用		在外子会社税制優遇		自己株式の処分
2008/12	-		-		-		-		484百万
2009/12	-		-		-		-		198百万	-59.1%
2010/12	-		-		-		-		128百万	-35.4%
2011/12	-130億		44億		-		-		257百万	+100.8%
2012/12	-130億	赤縮	12.5億	-71.5%	-		-191億		77百万	-70%
2013/12	-		-		-		-256億	赤拡	-
2014/12	-		-		-		-252億	赤縮	-
2015/12	-		-		-		-160億	赤縮	-
2016/12	-		-		-		-120億	赤縮	-
2018/12	-		-		1839億		-		-
2019/12	-		-		1830億	-0.5%	-		-
2020/12	-		-		1813億	-0.9%	-		-
2021/12	-		-		1895億	+4.5%	-		-
2022/12	-		-		2151億	+13.5%	-		-
2023/12	-		-		2339億	+8.7%	-		-

2008年12月

剰余金の配当（中間配当）: -
関係会社株式売却損: -
従業員給付費用: -
在外子会社税制優遇: -
自己株式の処分: 4億8400万

2009年12月

剰余金の配当（中間配当）: -
関係会社株式売却損: -
従業員給付費用: -
在外子会社税制優遇: -
自己株式の処分: 1億9800万

2010年12月

剰余金の配当（中間配当）: -
関係会社株式売却損: -
従業員給付費用: -
在外子会社税制優遇: -
自己株式の処分: 1億2800万

2011年12月

剰余金の配当（中間配当）: -129億8400万
関係会社株式売却損: 43億9600万
従業員給付費用: -
在外子会社税制優遇: -
自己株式の処分: 2億5700万

2012年12月

剰余金の配当（中間配当）: -129億8300万
関係会社株式売却損: 12億5200万
従業員給付費用: -
在外子会社税制優遇: -190億5200万
自己株式の処分: 7700万

2013年12月

剰余金の配当（中間配当）: -
関係会社株式売却損: -
従業員給付費用: -
在外子会社税制優遇: -256億4600万
自己株式の処分: -

2014年12月

剰余金の配当（中間配当）: -
関係会社株式売却損: -
従業員給付費用: -
在外子会社税制優遇: -251億5300万
自己株式の処分: -

2015年12月

剰余金の配当（中間配当）: -
関係会社株式売却損: -
従業員給付費用: -
在外子会社税制優遇: -160億1900万
自己株式の処分: -

2016年12月

剰余金の配当（中間配当）: -
関係会社株式売却損: -
従業員給付費用: -
在外子会社税制優遇: -119億6500万
自己株式の処分: -

2018年12月

剰余金の配当（中間配当）: -
関係会社株式売却損: -
従業員給付費用: 1838億8900万
在外子会社税制優遇: -
自己株式の処分: -

2019年12月

剰余金の配当（中間配当）: -
関係会社株式売却損: -
従業員給付費用: 1830億1200万
在外子会社税制優遇: -
自己株式の処分: -

2020年12月

剰余金の配当（中間配当）: -
関係会社株式売却損: -
従業員給付費用: 1813億1200万
在外子会社税制優遇: -
自己株式の処分: -

2021年12月

剰余金の配当（中間配当）: -
関係会社株式売却損: -
従業員給付費用: 1895億3800万
在外子会社税制優遇: -
自己株式の処分: -

2022年12月

剰余金の配当（中間配当）: -
関係会社株式売却損: -
従業員給付費用: 2151億2800万
在外子会社税制優遇: -
自己株式の処分: -

2023年12月

剰余金の配当（中間配当）: -
関係会社株式売却損: -
従業員給付費用: 2339億100万
在外子会社税制優遇: -
自己株式の処分: -