2503 キリン HD

時価

2兆135億円

PER 予

13.62倍

2009年以降

赤字-154.43倍
（2009-2023年）

1.53倍

2009年以降

0.85-3.1倍
（2009-2023年）

3.22%

ROE 予

11.27%

ROA 予

4.36%

連結子会社による自己株式の取得による支出、事業譲渡による収入、有形固定資産（IFRS）他1件

【期間】

通期

年度	連結子会社による自己株式の取得による支出		事業譲渡による収入		有形固定資産（IFRS）		持分法の適用範囲の変動
2008/12	-9.76億		-		-		-
2009/12	-47.5億	赤拡	-		-		-
2010/12	-		-		-		-
2011/12	-126億	赤拡	-		-		-
2012/12	-		-		-		-29.5億
2013/12	-		-		-		-
2014/12	-		-		-		-
2015/12	-		128億		-		-
2016/12	-		-		-		-
2017/12	-		-		-		-
2018/12	-		-		5270億		-
2019/12	-		-		5613億	+6.5%	-
2020/12	-		-		5219億	-7%	-
2021/12	-		-		5339億	+2.3%	-
2022/12	-		-		5606億	+5%	-
2023/12	-		-		5929億	+5.8%	-

2008年12月

連結子会社による自己株式の取得による支出: -9億7600万
事業譲渡による収入: -
有形固定資産（IFRS）: -
持分法の適用範囲の変動: -

2009年12月

連結子会社による自己株式の取得による支出: -47億4700万
事業譲渡による収入: -
有形固定資産（IFRS）: -
持分法の適用範囲の変動: -

2010年12月

連結子会社による自己株式の取得による支出: -
事業譲渡による収入: -
有形固定資産（IFRS）: -
持分法の適用範囲の変動: -

2011年12月

連結子会社による自己株式の取得による支出: -125億8200万
事業譲渡による収入: -
有形固定資産（IFRS）: -
持分法の適用範囲の変動: -

2012年12月

連結子会社による自己株式の取得による支出: -
事業譲渡による収入: -
有形固定資産（IFRS）: -
持分法の適用範囲の変動: -29億4800万

2013年12月

連結子会社による自己株式の取得による支出: -
事業譲渡による収入: -
有形固定資産（IFRS）: -
持分法の適用範囲の変動: -

2014年12月

連結子会社による自己株式の取得による支出: -
事業譲渡による収入: -
有形固定資産（IFRS）: -
持分法の適用範囲の変動: -

2015年12月

連結子会社による自己株式の取得による支出: -
事業譲渡による収入: 128億900万
有形固定資産（IFRS）: -
持分法の適用範囲の変動: -

2016年12月

連結子会社による自己株式の取得による支出: -
事業譲渡による収入: -
有形固定資産（IFRS）: -
持分法の適用範囲の変動: -

2017年12月

連結子会社による自己株式の取得による支出: -
事業譲渡による収入: -
有形固定資産（IFRS）: -
持分法の適用範囲の変動: -

2018年12月

連結子会社による自己株式の取得による支出: -
事業譲渡による収入: -
有形固定資産（IFRS）: 5270億3900万
持分法の適用範囲の変動: -

2019年12月

連結子会社による自己株式の取得による支出: -
事業譲渡による収入: -
有形固定資産（IFRS）: 5612億5300万
持分法の適用範囲の変動: -

2020年12月

連結子会社による自己株式の取得による支出: -
事業譲渡による収入: -
有形固定資産（IFRS）: 5219億1900万
持分法の適用範囲の変動: -

2021年12月

連結子会社による自己株式の取得による支出: -
事業譲渡による収入: -
有形固定資産（IFRS）: 5338億5900万
持分法の適用範囲の変動: -

2022年12月

連結子会社による自己株式の取得による支出: -
事業譲渡による収入: -
有形固定資産（IFRS）: 5606億4200万
持分法の適用範囲の変動: -

2023年12月

連結子会社による自己株式の取得による支出: -
事業譲渡による収入: -
有形固定資産（IFRS）: 5929億2800万
持分法の適用範囲の変動: -