2503 キリン HD

時価

2兆674億円

PER 予

13.98倍

2009年以降

赤字-154.43倍
（2009-2023年）

1.58倍

2009年以降

0.85-3.1倍
（2009-2023年）

3.14%

ROE 予

11.27%

ROA 予

4.36%

退職給付費用、持分法の適用範囲の変動、売上原価（IFRS）

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	退職給付費用		持分法の適用範囲の変動		売上原価（IFRS）
2008/12	-		-		-
2009/12	-		-		-
2010/12	-		-		-
2011/12	-		-		-
2012/12	164億		-29.5億		-
2013/12	160億	-2.5%	-		-
2014/12	155億	-3%	-		-
2015/12	133億	-14.1%	-0.76億	赤縮	-
2016/12	119億	-10.5%	-1.58億	赤拡	-
2017/12	1.49億	-98.8%	-		-
2018/12	1.61億	+8.1%	-		1.1兆
2019/12	9.53億	+491.9%	-		1.09兆	-0.3%
2020/12	16.4億	+72%	-		1.05兆	-4.4%
2021/12	17.8億	+8.4%	-		1兆	-4.5%
2022/12	22.2億	+24.7%	-		1.08兆	+8.5%
2023/12	18.7億	-15.6%	-		1.17兆	+8%

2008年12月

退職給付費用: -
持分法の適用範囲の変動: -
売上原価（IFRS）: -

2009年12月

退職給付費用: -
持分法の適用範囲の変動: -
売上原価（IFRS）: -

2010年12月

退職給付費用: -
持分法の適用範囲の変動: -
売上原価（IFRS）: -

2011年12月

退職給付費用: -
持分法の適用範囲の変動: -
売上原価（IFRS）: -

2012年12月

退職給付費用: 163億9500万
持分法の適用範囲の変動: -29億4800万
売上原価（IFRS）: -

2013年12月

退職給付費用: 159億8900万
持分法の適用範囲の変動: -
売上原価（IFRS）: -

2014年12月

退職給付費用: 155億900万
持分法の適用範囲の変動: -
売上原価（IFRS）: -

2015年12月

退職給付費用: 133億2700万
持分法の適用範囲の変動: -7600万
売上原価（IFRS）: -

2016年12月

退職給付費用: 119億3400万
持分法の適用範囲の変動: -1億5800万
売上原価（IFRS）: -

2017年12月

退職給付費用: 1億4900万
持分法の適用範囲の変動: -
売上原価（IFRS）: -

2018年12月

退職給付費用: 1億6100万
持分法の適用範囲の変動: -
売上原価（IFRS）: 1兆971億

2019年12月

退職給付費用: 9億5300万
持分法の適用範囲の変動: -
売上原価（IFRS）: 1兆937億

2020年12月

退職給付費用: 16億3900万
持分法の適用範囲の変動: -
売上原価（IFRS）: 1兆456億

2021年12月

退職給付費用: 17億7600万
持分法の適用範囲の変動: -
売上原価（IFRS）: 9987億2800万

2022年12月

退職給付費用: 22億1500万
持分法の適用範囲の変動: -
売上原価（IFRS）: 1兆837億

2023年12月

退職給付費用: 18億6900万
持分法の適用範囲の変動: -
売上原価（IFRS）: 1兆1709億