2503 キリン HD

時価

2兆674億円

PER 予

11.38倍

2009年以降

赤字-154.43倍
（2009-2023年）

1.58倍

2009年以降

0.85-3.1倍
（2009-2023年）

3.14%

ROE 予

13.85%

ROA 予

5.36%

退職給付費用、持分法の適用範囲の変動、持分法適用会社に対する持分相当額

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	退職給付費用		持分法の適用範囲の変動		持分法適用会社に対する持分相当額
2011/12	-		-		-94.9億
2012/12	164億		-29.5億		105億	黒転
2013/12	160億	-2.5%	-		228億	+117.8%
2014/12	155億	-3%	-		137億	-39.9%
2015/12	133億	-14.1%	-0.76億	赤縮	47億	-65.7%
2016/12	119億	-10.5%	-1.58億	赤拡	-190億	赤転
2017/12	1.49億	-98.8%	-		-
2018/12	1.61億	+8.1%	-		-
2019/12	9.53億	+491.9%	-		-
2020/12	16.4億	+72%	-		-
2021/12	17.8億	+8.4%	-		-
2022/12	22.2億	+24.7%	-		-
2023/12	18.7億	-15.6%	-		-

2011年12月

退職給付費用: -
持分法の適用範囲の変動: -
持分法適用会社に対する持分相当額: -94億8700万

2012年12月

退職給付費用: 163億9500万
持分法の適用範囲の変動: -29億4800万
持分法適用会社に対する持分相当額: 104億7700万

2013年12月

退職給付費用: 159億8900万
持分法の適用範囲の変動: -
持分法適用会社に対する持分相当額: 228億2000万

2014年12月

退職給付費用: 155億900万
持分法の適用範囲の変動: -
持分法適用会社に対する持分相当額: 137億400万

2015年12月

退職給付費用: 133億2700万
持分法の適用範囲の変動: -7600万
持分法適用会社に対する持分相当額: 46億9500万

2016年12月

退職給付費用: 119億3400万
持分法の適用範囲の変動: -1億5800万
持分法適用会社に対する持分相当額: -190億400万

2017年12月

退職給付費用: 1億4900万
持分法の適用範囲の変動: -
持分法適用会社に対する持分相当額: -

2018年12月

退職給付費用: 1億6100万
持分法の適用範囲の変動: -
持分法適用会社に対する持分相当額: -

2019年12月

退職給付費用: 9億5300万
持分法の適用範囲の変動: -
持分法適用会社に対する持分相当額: -

2020年12月

退職給付費用: 16億3900万
持分法の適用範囲の変動: -
持分法適用会社に対する持分相当額: -

2021年12月

退職給付費用: 17億7600万
持分法の適用範囲の変動: -
持分法適用会社に対する持分相当額: -

2022年12月

退職給付費用: 22億1500万
持分法の適用範囲の変動: -
持分法適用会社に対する持分相当額: -

2023年12月

退職給付費用: 18億6900万
持分法の適用範囲の変動: -
持分法適用会社に対する持分相当額: -