退職給付費用、持分法の適用範囲の変動、利益剰余金から資本剰余金への振替他1件
2009年12月
2010年12月
- 退職給付費用
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- 持分法の適用範囲の変動
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- 利益剰余金から資本剰余金への振替
- -275億3500万
- たな卸資産評価損
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2012年12月
- 退職給付費用
- 163億9500万
- 持分法の適用範囲の変動
- -29億4800万
- 利益剰余金から資本剰余金への振替
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- たな卸資産評価損
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2013年12月
- 退職給付費用
- 159億8900万
- 持分法の適用範囲の変動
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- 利益剰余金から資本剰余金への振替
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- たな卸資産評価損
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2014年12月
- 退職給付費用
- 155億900万
- 持分法の適用範囲の変動
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- 利益剰余金から資本剰余金への振替
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- たな卸資産評価損
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2015年12月
- 退職給付費用
- 133億2700万
- 持分法の適用範囲の変動
- -7600万
- 利益剰余金から資本剰余金への振替
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- たな卸資産評価損
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2016年12月
- 退職給付費用
- 119億3400万
- 持分法の適用範囲の変動
- -1億5800万
- 利益剰余金から資本剰余金への振替
- -
- たな卸資産評価損
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2017年12月
2018年12月
2019年12月
2020年12月
- 退職給付費用
- 16億3900万
- 持分法の適用範囲の変動
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- 利益剰余金から資本剰余金への振替
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- たな卸資産評価損
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2021年12月
- 退職給付費用
- 17億7600万
- 持分法の適用範囲の変動
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- 利益剰余金から資本剰余金への振替
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- たな卸資産評価損
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2022年12月
- 退職給付費用
- 22億1500万
- 持分法の適用範囲の変動
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- 利益剰余金から資本剰余金への振替
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- たな卸資産評価損
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2023年12月
- 退職給付費用
- 18億6900万
- 持分法の適用範囲の変動
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- 利益剰余金から資本剰余金への振替
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- たな卸資産評価損
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