2503 キリン HD

時価

1兆9038億円

PER 予

12.88倍

2009年以降

赤字-154.43倍
（2009-2023年）

1.45倍

2009年以降

0.85-3.1倍
（2009-2023年）

3.41%

ROE 予

11.27%

ROA 予

4.36%

退職給付費用、為替差益、自己株式の取得他2件

【期間】

2Q
通期
全期間

年度	退職給付費用		為替差益		自己株式の取得		持分法の適用範囲の変動		不動産事業費用
2008/12	-		-		-13.7億		-		29.5億
2009/12	-		-		-16.3億	赤拡	-		36.7億	+24.6%
2010/12	-		-		-8.81億	赤縮	-		59.1億	+60.8%
2011/12	-		118百万		-5.44億	赤縮	-		50.7億	-14.2%
2012/12	164億		637百万	+439.8%	-3.15億	赤縮	-29.5億		22.4億	-55.9%
2013/12	160億	-2.5%	-		-		-		13.3億	-40.6%
2014/12	155億	-3%	-		-		-		13.1億	-1.3%
2015/12	133億	-14.1%	-		-		-		10.7億	-18.6%
2016/12	119億	-10.5%	-		-		-		9.18億	-14%
2017/12	1.49億	-98.8%	-		-		-		-
2018/12	1.61億	+8.1%	-		-		-		-
2019/12	9.53億	+491.9%	-		-		-		-
2020/12	16.4億	+72%	-		-		-		-
2021/12	17.8億	+8.4%	-		-		-		-
2022/12	22.2億	+24.7%	-		-		-		-
2023/12	18.7億	-15.6%	-		-		-		-

2008年12月

退職給付費用: -
為替差益: -
自己株式の取得: -13億7200万
持分法の適用範囲の変動: -
不動産事業費用: 29億4700万

2009年12月

退職給付費用: -
為替差益: -
自己株式の取得: -16億2500万
持分法の適用範囲の変動: -
不動産事業費用: 36億7200万

2010年12月

退職給付費用: -
為替差益: -
自己株式の取得: -8億8100万
持分法の適用範囲の変動: -
不動産事業費用: 59億500万

2011年12月

退職給付費用: -
為替差益: 1億1800万
自己株式の取得: -5億4400万
持分法の適用範囲の変動: -
不動産事業費用: 50億6900万

2012年12月

退職給付費用: 163億9500万
為替差益: 6億3700万
自己株式の取得: -3億1500万
持分法の適用範囲の変動: -29億4800万
不動産事業費用: 22億3700万

2013年12月

退職給付費用: 159億8900万
為替差益: -
自己株式の取得: -
持分法の適用範囲の変動: -
不動産事業費用: 13億2900万

2014年12月

退職給付費用: 155億900万
為替差益: -
自己株式の取得: -
持分法の適用範囲の変動: -
不動産事業費用: 13億1200万

2015年12月

退職給付費用: 133億2700万
為替差益: -
自己株式の取得: -
持分法の適用範囲の変動: -
不動産事業費用: 10億6800万

2016年12月

退職給付費用: 119億3400万
為替差益: -
自己株式の取得: -
持分法の適用範囲の変動: -
不動産事業費用: 9億1800万

2017年12月

退職給付費用: 1億4900万
為替差益: -
自己株式の取得: -
持分法の適用範囲の変動: -
不動産事業費用: -

2018年12月

退職給付費用: 1億6100万
為替差益: -
自己株式の取得: -
持分法の適用範囲の変動: -
不動産事業費用: -

2019年12月

退職給付費用: 9億5300万
為替差益: -
自己株式の取得: -
持分法の適用範囲の変動: -
不動産事業費用: -

2020年12月

退職給付費用: 16億3900万
為替差益: -
自己株式の取得: -
持分法の適用範囲の変動: -
不動産事業費用: -

2021年12月

退職給付費用: 17億7600万
為替差益: -
自己株式の取得: -
持分法の適用範囲の変動: -
不動産事業費用: -

2022年12月

退職給付費用: 22億1500万
為替差益: -
自己株式の取得: -
持分法の適用範囲の変動: -
不動産事業費用: -

2023年12月

退職給付費用: 18億6900万
為替差益: -
自己株式の取得: -
持分法の適用範囲の変動: -
不動産事業費用: -