2503 キリン HD

時価

1兆9038億円

PER 予

12.88倍

2009年以降

赤字-154.43倍
（2009-2023年）

1.45倍

2009年以降

0.85-3.1倍
（2009-2023年）

3.41%

ROE 予

11.27%

ROA 予

4.36%

自己株式の消却、在外子会社付加価値税還付金、退職給付費用他2件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	自己株式の消却		在外子会社付加価値税還付金		退職給付費用		その他		持分法の適用範囲の変動
2010/12	283億		-		-		-		-
2012/12	-		-		164億		-		-29.5億
2013/12	-		-		160億	-2.5%	-		-
2014/12	-		-		155億	-3%	-		-
2015/12	-		-		133億	-14.1%	-		-
2016/12	-		96.5億		119億	-10.5%	-		-
2017/12	-		-		1.49億	-98.8%	-		-
2018/12	-		-		1.61億	+8.1%	12.3億		-
2019/12	-		-		9.53億	+491.9%	-7.72億	赤転	-
2020/12	-		-		16.4億	+72%	-23.4億	赤拡	-
2021/12	-		-		17.8億	+8.4%	13.7億	黒転	-
2022/12	-		-		22.2億	+24.7%	46.1億	+237.9%	-
2023/12	-		-		18.7億	-15.6%	87.2億	+89.1%	-

2010年12月

自己株式の消却: 282億7600万
在外子会社付加価値税還付金: -
退職給付費用: -
その他: -
持分法の適用範囲の変動: -

2012年12月

自己株式の消却: -
在外子会社付加価値税還付金: -
退職給付費用: 163億9500万
その他: -
持分法の適用範囲の変動: -29億4800万

2013年12月

自己株式の消却: -
在外子会社付加価値税還付金: -
退職給付費用: 159億8900万
その他: -
持分法の適用範囲の変動: -

2014年12月

自己株式の消却: -
在外子会社付加価値税還付金: -
退職給付費用: 155億900万
その他: -
持分法の適用範囲の変動: -

2015年12月

自己株式の消却: -
在外子会社付加価値税還付金: -
退職給付費用: 133億2700万
その他: -
持分法の適用範囲の変動: -

2016年12月

自己株式の消却: -
在外子会社付加価値税還付金: 96億4900万
退職給付費用: 119億3400万
その他: -
持分法の適用範囲の変動: -

2017年12月

自己株式の消却: -
在外子会社付加価値税還付金: -
退職給付費用: 1億4900万
その他: -
持分法の適用範囲の変動: -

2018年12月

自己株式の消却: -
在外子会社付加価値税還付金: -
退職給付費用: 1億6100万
その他: 12億2500万
持分法の適用範囲の変動: -

2019年12月

自己株式の消却: -
在外子会社付加価値税還付金: -
退職給付費用: 9億5300万
その他: -7億7200万
持分法の適用範囲の変動: -

2020年12月

自己株式の消却: -
在外子会社付加価値税還付金: -
退職給付費用: 16億3900万
その他: -23億3900万
持分法の適用範囲の変動: -

2021年12月

自己株式の消却: -
在外子会社付加価値税還付金: -
退職給付費用: 17億7600万
その他: 13億6500万
持分法の適用範囲の変動: -

2022年12月

自己株式の消却: -
在外子会社付加価値税還付金: -
退職給付費用: 22億1500万
その他: 46億1200万
持分法の適用範囲の変動: -

2023年12月

自己株式の消却: -
在外子会社付加価値税還付金: -
退職給付費用: 18億6900万
その他: 87億2300万
持分法の適用範囲の変動: -