自己株式の消却、その他有価証券評価差額金、短期借入金の増減額(△は減少)他2件
- 【期間】
- 通期
2007年12月
2008年12月
- 自己株式の消却
- -
- その他有価証券評価差額金
- 374億3000万
- 短期借入金の増減額(△は減少)
- -2327億6600万
- 固定資産圧縮積立金の積立
- -
- 平均臨時雇用人員 - その他
- -
2009年12月
- 自己株式の消却
- -
- その他有価証券評価差額金
- 182億7900万
- 短期借入金の増減額(△は減少)
- 826億7500万
- 固定資産圧縮積立金の積立
- -
- 平均臨時雇用人員 - その他
- -
2010年12月
- 自己株式の消却
- 282億7600万
- その他有価証券評価差額金
- 72億5200万
- 短期借入金の増減額(△は減少)
- -407億6900万
- 固定資産圧縮積立金の積立
- -
- 平均臨時雇用人員 - その他
- -
2011年12月
- 自己株式の消却
- -
- その他有価証券評価差額金
- 111億1600万
- 短期借入金の増減額(△は減少)
- -1031億9300万
- 固定資産圧縮積立金の積立
- -5400万
- 平均臨時雇用人員 - その他
- -
2012年12月
- 自己株式の消却
- -
- その他有価証券評価差額金
- 591億1300万
- 短期借入金の増減額(△は減少)
- -72億5000万
- 固定資産圧縮積立金の積立
- -4300万
- 平均臨時雇用人員 - その他
- -
2013年12月
- 自己株式の消却
- -
- その他有価証券評価差額金
- 445億600万
- 短期借入金の増減額(△は減少)
- 58億5100万
- 固定資産圧縮積立金の積立
- -
- 平均臨時雇用人員 - その他
- -
2014年12月
- 自己株式の消却
- -
- その他有価証券評価差額金
- 495億5600万
- 短期借入金の増減額(△は減少)
- -78億4700万
- 固定資産圧縮積立金の積立
- -
- 平均臨時雇用人員 - その他
- -
2015年12月
- 自己株式の消却
- -
- その他有価証券評価差額金
- 598億3600万
- 短期借入金の増減額(△は減少)
- -131億1800万
- 固定資産圧縮積立金の積立
- -
- 平均臨時雇用人員 - その他
- -
2016年12月
- 自己株式の消却
- -
- その他有価証券評価差額金
- 601億7000万
- 短期借入金の増減額(△は減少)
- -237億5100万
- 固定資産圧縮積立金の積立
- -
- 平均臨時雇用人員 - その他
- -
2017年12月
2018年12月
2019年12月
- 自己株式の消却
- -
- その他有価証券評価差額金
- 58億9100万
- 短期借入金の増減額(△は減少)
- -
- 固定資産圧縮積立金の積立
- -
- 平均臨時雇用人員 - その他
- 1,824
2020年12月
- 自己株式の消却
- -
- その他有価証券評価差額金
- 40億2000万
- 短期借入金の増減額(△は減少)
- -
- 固定資産圧縮積立金の積立
- -
- 平均臨時雇用人員 - その他
- 2,350
2021年12月
- 自己株式の消却
- -
- その他有価証券評価差額金
- 9億4200万
- 短期借入金の増減額(△は減少)
- -
- 固定資産圧縮積立金の積立
- -
- 平均臨時雇用人員 - その他
- 1,955
2022年12月
- 自己株式の消却
- -
- その他有価証券評価差額金
- 1億3100万
- 短期借入金の増減額(△は減少)
- -
- 固定資産圧縮積立金の積立
- -
- 平均臨時雇用人員 - その他
- 1,912
2023年12月
- 自己株式の消却
- -
- その他有価証券評価差額金
- 2億7500万
- 短期借入金の増減額(△は減少)
- -
- 固定資産圧縮積立金の積立
- -
- 平均臨時雇用人員 - その他
- 1,088