構築物

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

なお、主な耐用年数は次のとおりであります。

建物	3年～50年
構築物	5年～42年
機械及び装置	4年～10年

(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しています。なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。

2016/03/23 15:00

#2 固定資産除売却損の注記（連結）

※4 固定資産除売却損の主要な内訳

	前連結会計年度(自 平成26年1月1日至 平成26年12月31日)	当連結会計年度(自 平成27年1月1日至 平成27年12月31日)
建物	26百万円	5百万円
構築物	5	2
機械装置及び運搬具	20	30

2016/03/23 15:00

#3 有形固定資産等明細表（連結）

(注)1 当期増加額の主な内訳

建物	苫小牧工場	酒類製造設備	197百万円
構築物	苫小牧工場	酒類製造設備	128百万円
機械及び装置	苫小牧工場	酒類製造設備	194百万円

2 建設仮勘定の当期増加額は、各資産の取得に伴う増加額であり、当期減少額は、主に各資産科目への振替額であります。

2016/03/23 15:00

#4 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

なお、主な耐用年数は次のとおりであります。

建物	3年～50年
構築物	3年～60年
機械装置及び運搬具	2年～10年

② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しています。なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。

2016/03/23 15:00