- 2533
- 2026/09/04
- 時価
- 301億円
- PER 予
- 8.83倍
- 2009年以降
- 赤字-286.45倍
（2009-2025年） - PBR
- 0.93倍
- 2009年以降
- 0.49-1.63倍
（2009-2025年） - 配当 予
- 2.61%
- ROE 予
- 10.57%
- ROA 予
- 5.2%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
オエノン HD（2533）のその他有価証券評価差額金の推移 - 通期
連結
- 2007年12月31日
- 4億1300万
- 2008年12月31日 -67.31%
- 1億3500万
- 2009年12月31日 -63.7%
- 4900万
- 2010年12月31日 -38.78%
- 3000万
- 2011年12月31日
- -3200万
- 2012年12月31日
- 6100万
- 2013年12月31日 +308.2%
- 2億4900万
- 2014年12月31日 +31.33%
- 3億2700万
- 2015年12月31日 +95.41%
- 6億3900万
- 2016年12月31日 -15.18%
- 5億4200万
- 2017年12月31日 +8.86%
- 5億9000万
- 2018年12月31日 -21.19%
- 4億6500万
- 2019年12月31日 -7.96%
- 4億2800万
- 2020年12月31日 -35.75%
- 2億7500万
- 2021年12月31日 +28.73%
- 3億5400万
- 2022年12月31日 +28.25%
- 4億5400万
- 2023年12月31日 +111.01%
- 9億5800万
- 2024年12月31日 +29.02%
- 12億3600万
- 2025年12月31日 +36.33%
- 16億8500万
個別
- 2007年12月31日
- 3億5300万
- 2008年12月31日 -66.57%
- 1億1800万
- 2009年12月31日 -68.64%
- 3700万
- 2010年12月31日 -56.76%
- 1600万
- 2011年12月31日
- -3500万
- 2012年12月31日
- 3900万
- 2013年12月31日 +433.33%
- 2億800万
- 2014年12月31日 +29.81%
- 2億7000万
- 2015年12月31日 +101.48%
- 5億4400万
- 2016年12月31日 -14.15%
- 4億6700万
- 2017年12月31日 ±0%
- 4億6700万
- 2018年12月31日 -22.91%
- 3億6000万
- 2019年12月31日 -13.33%
- 3億1200万
- 2020年12月31日 -39.42%
- 1億8900万
- 2021年12月31日 +24.34%
- 2億3500万
- 2022年12月31日 +45.53%
- 3億4200万
- 2023年12月31日 +123.98%
- 7億6600万
- 2024年12月31日 +37.21%
- 10億5100万
- 2025年12月31日 +38.63%
- 14億5700万
有報情報
- #1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額（連結）
- ※ その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額2026/03/19 15:00
前連結会計年度(自 令和6年1月1日至 令和6年12月31日) 当連結会計年度(自 令和7年1月1日至 令和7年12月31日) その他有価証券評価差額金 当期発生額 398百万円 677百万円 法人税等及び税効果額 △122 △230 その他有価証券評価差額金 277 449 繰延ヘッジ損益 - #2 税効果会計関係、財務諸表（連結）
- 2026/03/19 15:00
2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳<繰延税金負債> その他有価証券評価差額金 △463 △670 繰延税金負債合計 △463 △670
- #3 税効果会計関係、連結財務諸表（連結）
- 1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/03/19 15:00
2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前連結会計年度(令和6年12月31日) 当連結会計年度(令和7年12月31日) 償却資産圧縮積立金 △9 △8 その他有価証券評価差額金 △547 △777 その他 △60 △68
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
