有報情報
- #1 セグメント情報等、中間財務諸表（連結）
- (2)有形固定資産2019/12/20 14:26
本邦に所在している有形固定資産の金額が中間貸借対照表の有形固定資産の金額の90%を超えるため、記載を省略しております。
3.主要な顧客ごとの情報 - #2 リース取引関係、中間財務諸表（連結）
- (2)リース資産の減価償却の方法2019/12/20 14:26
重要な会計方針「2. 固定資産の減価償却の方法」に記載のとおりであります。
2.オペレーティング・リース取引 - #3 固定資産の減価償却の方法
- 固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産
定率法によっております。ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)及びその他並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりとなります。
建物 10年～32年
機械装置 10年～12年
(2)リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2019/12/20 14:26 - #4 有形固定資産、地域ごとの情報
- 形固定資産
本邦に所在している有形固定資産の金額が中間貸借対照表の有形固定資産の金額の90%を超えるため、記載を省略しております。2019/12/20 14:26 - #5 有形固定資産の減価償却累計額の注記
- ※1 有形固定資産の減価償却累計額2019/12/20 14:26
- #6 減価償却額の注記
- 3 減価償却実施額2019/12/20 14:26
前中間会計期間(自 平成30年4月1日至 平成30年9月30日) 当中間会計期間(自 平成31年4月1日至 令和元年9月30日) 有形固定資産 31,548千円 25,731千円 無形固定資産 1,083 1,331 - #7 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- 投資活動の結果使用した資金は33,757千円(前年同期は25,858千円の使用)となりました。2019/12/20 14:26
これは主に、有形固定資産の取得によるものです。
(財務活動によるキャッシュ・フロー) - #8 重要な会計方針、中間財務諸表（連結）
- 最終原価仕入法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。2019/12/20 14:26
2.固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
