有価証券報告書-第38期(平成25年4月1日-平成26年3月31日)
(表示方法の変更)
(損益計算書)
(1) 前事業年度において、独立掲記していた「営業外収益」の「受取賃貸料」及び「業務受託料」は、重要性が乏しいため、当事業年度の損益計算書において、「営業外収益」の「その他」に含めて表示しております。この表示方法の変更を反映するため、前事業年度の財務諸表の組み替えを行っております。
この結果、前事業年度の損益計算書において、「営業外収益」の「受取賃貸料」に表示していた32,275千円及び「業務受託料」に表示していた4,200千円は、「その他」として組み替えております。
(2) 前事業年度において、独立掲記していた「営業外費用」の「支払手数料」は、重要性が乏しいため、当事業年度の損益計算書において、「営業外費用」の「その他」に含めて表示しております。この表示方法の変更を反映するため、前事業年度の財務諸表の組み替えを行っております。
この結果、前事業年度の損益計算書において、「営業外費用」の「支払手数料」に表示していた3,400千円は、「その他」として組み替えております。
(有価証券明細表)
財務諸表等規則第121条第1項第1号に定める有価証券明細表については、同条第3項により、記載を省略しております。
(損益計算書)
(1) 前事業年度において、独立掲記していた「営業外収益」の「受取賃貸料」及び「業務受託料」は、重要性が乏しいため、当事業年度の損益計算書において、「営業外収益」の「その他」に含めて表示しております。この表示方法の変更を反映するため、前事業年度の財務諸表の組み替えを行っております。
この結果、前事業年度の損益計算書において、「営業外収益」の「受取賃貸料」に表示していた32,275千円及び「業務受託料」に表示していた4,200千円は、「その他」として組み替えております。
(2) 前事業年度において、独立掲記していた「営業外費用」の「支払手数料」は、重要性が乏しいため、当事業年度の損益計算書において、「営業外費用」の「その他」に含めて表示しております。この表示方法の変更を反映するため、前事業年度の財務諸表の組み替えを行っております。
この結果、前事業年度の損益計算書において、「営業外費用」の「支払手数料」に表示していた3,400千円は、「その他」として組み替えております。
(有価証券明細表)
財務諸表等規則第121条第1項第1号に定める有価証券明細表については、同条第3項により、記載を省略しております。