建物及び構築物（純額）

有報情報

#1 その他、財務諸表等（連結）

なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。

建物及び構築物	10年～50年
機械及び装置	9年～17年
販売機器	5年～6年

(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。

2015/03/31 14:40

#2 固定資産売却益の注記（連結）

※4 固定資産売却益の内訳は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成25年1月1日至 平成25年12月31日)	当連結会計年度(自 平成26年1月1日至 平成26年12月31日)
建物及び構築物	―百万円	6百万円
機械装置及び運搬具	4 〃	43 〃

2015/03/31 14:40

#3 固定資産除売却損の注記（連結）

※5 固定資産除売却損の内訳は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成25年1月1日至 平成25年12月31日)	当連結会計年度(自 平成26年1月1日至 平成26年12月31日)
建物及び構築物	259百万円	188百万円
機械装置及び運搬具	322 〃	236 〃

2015/03/31 14:40

#4 減損損失に関する注記（連結）

前連結会計年度(自 平成25年1月1日 至 平成25年12月31日)

場所	用途	種類	減損損失(百万円)
名古屋市東区	工場	建物及び構築物等	417
静岡市清水区	工場	建物及び構築物等	727
静岡県伊豆市	遊休資産	土地	11

当社グループは、事業用資産については管理会計上の単位を資産グループの基礎とし、独立したキャッシュ・フローを生み出す最小単位でグルーピングをしており、また、遊休資産については、それぞれの個別物件をグルーピングの最小単位として減損損失の兆候を判定しております。
工場の稼働停止の意思決定により、上記資産について帳簿価額を回収可能価額まで減損し、当該減少額を減損損失として認識いたしました。

2015/03/31 14:40

#5 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 3～50年
機械装置及び運搬具 4～17年

2015/03/31 14:40