	前事業年度(平成25年12月31日)	当事業年度(平成26年12月31日)
建物(純額)	10,384	9,487
構築物	3,643	3,703
減価償却累計額	△2,707	△2,896
構築物(純額)	936	807
機械及び装置	2,887	2,964

2015/03/31 14:40

#2 固定資産売却益の注記（連結）

※4 固定資産売却益の内訳は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自平成25年1月1日至平成25年12月31日)	当連結会計年度(自平成26年1月1日至平成26年12月31日)
建物及び構築物	―百万円	6百万円
機械装置及び運搬具	4 〃	43 〃

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#3 固定資産除売却損の注記（連結）

※5 固定資産除売却損の内訳は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自平成25年1月1日至平成25年12月31日)	当連結会計年度(自平成26年1月1日至平成26年12月31日)
建物及び構築物	259百万円	188百万円
機械装置及び運搬具	322 〃	236 〃

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#4 減損損失に関する注記（連結）

前連結会計年度(自平成25年1月1日至平成25年12月31日)

場所	用途	種類	減損損失(百万円)
名古屋市東区	工場	建物及び構築物等	417
静岡市清水区	工場	建物及び構築物等	727
静岡県伊豆市	遊休資産	土地	11

当社グループは、事業用資産については管理会計上の単位を資産グループの基礎とし、独立したキャッシュ・フローを生み出す最小単位でグルーピングをしており、また、遊休資産については、それぞれの個別物件をグルーピングの最小単位として減損損失の兆候を判定しております。
工場の稼働停止の意思決定により、上記資産について帳簿価額を回収可能価額まで減損し、当該減少額を減損損失として認識いたしました。

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#5 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 3～50年
機械装置及び運搬具 4～17年

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