退職給付に係る資産の増減額（△は増加）、持分法適用会社に対する持分相当額
2010年6月
2011年6月
2012年6月
2013年6月
2014年6月
2015年6月
- 退職給付に係る資産の増減額（△は増加）
- -2億700万
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- 1800万
2016年6月
- 退職給付に係る資産の増減額（△は増加）
- -2100万
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- -9800万
2017年6月
- 退職給付に係る資産の増減額（△は増加）
- -2億3000万
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- 9700万
2018年6月
- 退職給付に係る資産の増減額（△は増加）
- -2億5200万
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- 7900万
2019年6月
- 退職給付に係る資産の増減額（△は増加）
- -2億3900万
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- -1300万
2020年6月
- 退職給付に係る資産の増減額（△は増加）
- -1億7900万
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- -3200万
2021年6月
- 退職給付に係る資産の増減額（△は増加）
- -3億1400万
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- 1億5100万
2022年6月
- 退職給付に係る資産の増減額（△は増加）
- -3億2000万
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- 2億4700万
2023年6月
- 退職給付に係る資産の増減額（△は増加）
- -500万
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- 1億7400万