日清オイリオグループ（2602）の売上高の推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 2981億9600万
- 2009年3月31日 +13.32%
- 3379億2500万
- 2009年12月31日 -31.03%
- 2330億5400万
- 2010年3月31日 +29.28%
- 3012億9900万
- 2010年6月30日 -75.21%
- 746億7900万
- 2010年9月30日 +99.94%
- 1493億1300万
- 2010年12月31日 +56.07%
- 2330億3500万
- 2011年3月31日 +31.01%
- 3052億9700万
- 2011年6月30日 -74.3%
- 784億5000万
- 2011年9月30日 +98.83%
- 1559億8200万
- 2011年12月31日 +54.4%
- 2408億3200万
- 2012年3月31日 +29.81%
- 3126億2800万
- 2012年6月30日 -76.71%
- 728億500万
- 2012年9月30日 +108.97%
- 1521億4100万
- 2012年12月31日 +56.55%
- 2381億7400万
- 2013年3月31日 +30.15%
- 3099億8100万
- 2013年6月30日 -73.99%
- 806億1200万
- 2013年9月30日 +101.48%
- 1624億2100万
- 2013年12月31日 +55.66%
- 2528億2100万
- 2014年3月31日 +33.35%
- 3371億4800万
- 2014年6月30日 -76.8%
- 782億3500万
- 2014年9月30日 +102.23%
- 1582億1600万
- 2014年12月31日 +57.31%
- 2488億8500万
- 2015年3月31日 +32.3%
- 3292億6700万
- 2015年6月30日 -76.26%
- 781億5500万
- 2015年9月30日 +106.16%
- 1611億2300万
- 2015年12月31日 +54.8%
- 2494億2400万
- 2016年3月31日 +31.44%
- 3278億3600万
- 2016年6月30日 -76.58%
- 767億6600万
- 2016年9月30日 +101.95%
- 1550億3200万
- 2016年12月31日 +56.52%
- 2426億5400万
- 2017年3月31日 +33.9%
- 3249億900万
- 2017年6月30日 -74.47%
- 829億4600万
- 2017年9月30日 +101.05%
- 1667億6100万
- 2017年12月31日 +53.09%
- 2552億9700万
- 2018年3月31日 +32.39%
- 3379億9800万
- 2018年6月30日 -74.72%
- 854億5500万
- 2018年9月30日 +101.58%
- 1722億6200万
- 2018年12月31日 +53.08%
- 2636億9500万
- 2019年3月31日 +30.1%
- 3430億5900万
- 2019年6月30日 -75.31%
- 846億9900万
- 2019年9月30日 +97.91%
- 1676億2400万
- 2019年12月31日 +53.09%
- 2566億900万
- 2020年3月31日 +29.93%
- 3334億1600万
- 2020年6月30日 -75.69%
- 810億5900万
- 2020年9月30日 +99.38%
- 1616億1300万
- 2020年12月31日 +55.66%
- 2515億6500万
- 2021年3月31日 +33.69%
- 3363億600万
- 2021年6月30日 -71.7%
- 951億7500万
- 2021年9月30日 +105.23%
- 1953億2900万
- 2021年12月31日 +60.57%
- 3136億3400万
- 2022年3月31日 +37.99%
- 4327億7800万
- 2022年6月30日 -68.06%
- 1382億2400万
- 2022年9月30日 +99.4%
- 2756億2100万
- 2022年12月31日 +54.23%
- 4250億9200万
- 2023年3月31日 +30.93%
- 5565億6500万
- 2023年6月30日 -76.87%
- 1287億4000万
- 2023年9月30日 +97.95%
- 2548億3900万
- 2023年12月31日 +53.25%
- 3905億4200万
- 2024年3月31日 +31.49%
- 5135億4100万
- 2024年6月30日 -74.98%
- 1284億8800万
- 2024年9月30日 +103.26%
- 2611億7000万
- 2024年12月31日 +54.78%
- 4042億4600万
- 2025年3月31日 +31.33%
- 5308億7800万
- 2025年6月30日 -75.12%
- 1320億7000万
- 2025年9月30日 +104.38%
- 2699億2100万
- 2025年12月31日 +54.48%
- 4169億6500万
- 2026年3月31日 +32.93%
- 5542億5100万
個別
- 2008年3月31日
- 1937億6300万
- 2009年3月31日 +15.12%
- 2230億6800万
- 2010年3月31日 -17.03%
- 1850億7100万
- 2011年3月31日 -5.06%
- 1757億1400万
- 2012年3月31日 +3.92%
- 1826億200万
- 2013年3月31日 +2.54%
- 1872億3800万
- 2014年3月31日 +10.75%
- 2073億7200万
- 2015年3月31日 -4.02%
- 1990億2900万
- 2016年3月31日 +3.32%
- 2056億2800万
- 2017年3月31日 -3.81%
- 1977億9900万
- 2018年3月31日 +2.92%
- 2035億7000万
- 2019年3月31日 +5.99%
- 2157億6500万
- 2020年3月31日 -1.65%
- 2122億1300万
- 2021年3月31日 +0.95%
- 2142億3000万
- 2022年3月31日 +25.95%
- 2698億2600万
- 2023年3月31日 +31.96%
- 3560億6200万
- 2024年3月31日 -7.08%
- 3308億5600万
- 2025年3月31日 -5.78%
- 3117億3300万
- 2026年3月31日 -1.16%
- 3081億3100万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）
- 2 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法2025/06/20 15:30
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「注記事項 (連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項)」における記載と同一であります。 - #2 主要な非連結子会社の名称及び連結の範囲から除いた理由（連結）
- 非連結子会社5社の総資産、売上高、純損益および利益剰余金等の持分に見合う額の合計額は、いずれも連結財務諸表に及ぼす影響が軽微であるため、連結の範囲から除外しております。2025/06/20 15:30
- #3 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法（連結）
- 告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「注記事項 (連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項)」における記載と同一であります。2025/06/20 15:30 - #4 売上高、地域ごとの情報（連結）
- (単位:百万円)2025/06/20 15:30
(注) 売上高は顧客の所在地を基礎とし、国または地域に分類しております。日本 アジア その他 合計 売上高 392,491 75,645 62,741 530,878 売上高に占める比率 73.9% 14.2% 11.9% 100.0% - #5 社外取締役（及び社外監査役）（連結）
- 社外取締役である江藤尚美氏は、コーポレート・ガバナンスやコンプライアンス、サステナビリティの分野において企業実務に基づいた豊富な経験を有しており、その知識や経験を当社の経営に活かしていただいております。なお、同氏と当社との間に利害関係がなく、一般株主と利益相反の生じるおそれがないと判断しております。2025/06/20 15:30
社外取締役である志濟聡子氏は、IT分野における豊富な知識と経験に加え、複数企業において執行役員として経営に携わった実績を有しており、その知識や経験を当社の経営に活かしていただいております。なお、同氏は日本郵船株式会社の社外取締役を兼職し、2024年度中、当社は同社および同社連結子会社に渡航手続き手数料の支払い等の取引が連結子会社も含めてございますが、当該取引額は、同社の連結売上高の0.1%未満であります。また、同氏におけるその他の重要な兼職先と当社との間には、2024年度中、連結子会社も含め、取引はありません。これらの状況から、同氏と当社との間に利害関係がなく、一般株主と利益相反の生じるおそれがないと判断しております。
社外監査役である草道倫武氏は弁護士としての専門領域における知識と経験を活かし、監査の充実をはかることが期待できると考えております。なお、同氏と当社との間に利害関係がなく、一般株主と利益相反の生じるおそれがないと判断しております。 - #6 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- 当連結会計年度の業績については、以下のとおりとなりました。2025/06/20 15:30
(注)ROIC(投下資本利益率)は、以下の算定式に基づき算出しております(いずれの数値も連結ベース)。前連結会計年度(百万円) 当連結会計年度(百万円) 増減額(百万円) 前期比 売上高 513,541 530,878 +17,336 103.4% 営業利益 20,840 19,278 △1,561 92.5%
ROIC =(当連結会計年度の税引後営業利益+持分法投資損益)÷ - #7 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）
- 日清商事㈱、日清物流㈱、大東カカオ㈱、日清奥利友(中国)投資有限公司、Intercontinental Specialty Fats Sdn. Bhd.、PT Indoagri Daitocacao2025/06/20 15:30
非連結子会社5社の総資産、売上高、純損益および利益剰余金等の持分に見合う額の合計額は、いずれも連結財務諸表に及ぼす影響が軽微であるため、連結の範囲から除外しております。
2 持分法の適用に関する事項 - #8 関係会社との営業取引による取引高の総額及び営業取引以外の取引による取引高の総額の注記
- ※1 関係会社との営業取引及び営業取引以外の取引の取引高の総額2025/06/20 15:30
前事業年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日) 当事業年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 営業取引による取引高 売上高 90,905 百万円 87,191 百万円 仕入高 62,352 〃 69,996 〃 - #9 顧客との契約から生じる収益の金額の注記（連結）
- ※1 顧客との契約から生じる収益2025/06/20 15:30
売上高については、顧客との契約から生じる収益及びそれ以外の収益を区分して記載しておりません。顧客との契約から生じる収益の金額は、連結財務諸表「注記事項(収益認識関係) 1.顧客との契約から生じる収益を分解した情報」に記載しております。
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
