日清オイリオグループ(2602)の長期借入れによる収入の推移 - 全期間
連結
- 2009年3月31日
- 34億100万
- 2009年12月31日 +18.91%
- 40億4400万
- 2010年3月31日 +11.5%
- 45億900万
- 2010年6月30日 -81.86%
- 8億1800万
- 2010年9月30日 -22.62%
- 6億3300万
- 2010年12月31日 -0.63%
- 6億2900万
- 2011年6月30日 -41.02%
- 3億7100万
- 2011年9月30日 +999.99%
- 124億2200万
- 2011年12月31日 +6.34%
- 132億900万
- 2012年3月31日 +10.67%
- 146億1900万
- 2012年6月30日 -97.85%
- 3億1400万
- 2012年9月30日 +167.2%
- 8億3900万
- 2012年12月31日 +155.42%
- 21億4300万
- 2013年3月31日 +0.89%
- 21億6200万
- 2014年6月30日 -86.91%
- 2億8300万
- 2014年9月30日 +43.46%
- 4億600万
- 2014年12月31日 +0.74%
- 4億900万
- 2015年3月31日 +3.91%
- 4億2500万
- 2016年6月30日 +999.99%
- 50億
- 2016年9月30日 +224%
- 162億
- 2016年12月31日 ±0%
- 162億
- 2017年3月31日 +0.11%
- 162億1800万
- 2018年3月31日 -99.96%
- 700万
- 2019年3月31日 +157.14%
- 1800万
- 2019年12月31日 +999.99%
- 150億
- 2020年3月31日 +5.27%
- 157億9100万
- 2020年6月30日 -99.84%
- 2500万
- 2020年9月30日 -4%
- 2400万
- 2020年12月31日 +4.17%
- 2500万
- 2021年3月31日 ±0%
- 2500万
- 2021年6月30日 -100%
- 0
- 2021年9月30日
- 151億5200万
- 2021年12月31日 +24.33%
- 188億3800万
- 2022年3月31日 +0.17%
- 188億7000万
- 2022年6月30日 -20.42%
- 150億1700万
- 2022年9月30日 ±0%
- 150億1700万
- 2022年12月31日 ±0%
- 150億1700万
- 2023年3月31日 -0.03%
- 150億1200万
- 2023年12月31日 -66.69%
- 50億
- 2024年3月31日 +1.28%
- 50億6400万
- 2025年9月30日 +393.68%
- 250億
- 2025年12月31日 ±0%
- 250億
- 2026年3月31日 ±0%
- 250億
有報情報
- #1 当座貸越契約及び(又は)貸出コミットメントに関する借手の注記(連結)
- ※6 当社および連結子会社(4社)においては、運転資金の効率的な調達を行うため取引銀行10行と当座貸越契約およびコミットメントライン契約を締結しております。2025/06/20 15:30
当座貸越契約およびコミットメントライン契約に係る借入未実行残高等は次のとおりであります。 - #2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 当連結会計年度における営業活動によるキャッシュ・フローは、税金等調整前当期純利益と減価償却費や売上債権の減少と仕入債務の増加によるキャッシュの増加および棚卸資産の増加や法人税等の支払によるキャッシュの減少により211億66百万円の収入(前連結会計年度は367億15百万円の収入)となりました。投資活動によるキャッシュ・フローは、有形固定資産の取得による支出などによるキャッシュの減少により95億90百万円の支出(前連結会計年度は160億83百万円の支出)となりました。財務活動によるキャッシュ・フローは、短期借入金の純増によるキャッシュの増加および長期借入金の返済と社債の償還による支出や配当金の支払などによるキャッシュの減少により138億85百万円の支出(前連結会計年度は145億86百万円の支出)となりました。2025/06/20 15:30
当社グループの資金運営は、事業活動にかかる運転資金については、営業キャッシュ・フローで獲得した資金を主な財源としております。また、資金調達方法として、当社取引銀行5行との間でシンジケーション方式により総額100億円のコミットメントライン契約を締結している等により、資金の流動性は確保しております。
当社と国内子会社10社の間で「キャッシュ・マネジメント・システム(CMS)」を構築しており、当該システムを利用し効率的な資金配分を行っております。