有価証券報告書-第148期(平成31年4月1日-令和2年3月31日)
4 固定資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)……定額法
主な耐用年数は建物および構築物が5~50年、機械及び装置、車両運搬具および工具、器具及び備品が4~16年であります。
② 無形固定資産………………………………定額法
ただし、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法
③ リース資産
所有権移転ファイナンス・リース取引に係るリース資産
……………………………………………自己保有の固定資産に適用する減価償却方法
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
……………………………………………リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法
① 有形固定資産(リース資産を除く)……定額法
主な耐用年数は建物および構築物が5~50年、機械及び装置、車両運搬具および工具、器具及び備品が4~16年であります。
② 無形固定資産………………………………定額法
ただし、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法
③ リース資産
所有権移転ファイナンス・リース取引に係るリース資産
……………………………………………自己保有の固定資産に適用する減価償却方法
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
……………………………………………リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法