- 2612
- 2026/08/28
- 時価
- 504億円
- PER 予
- 24.1倍
- 2012年以降
- 9.67-28.43倍
(2012-2026年) - PBR
- 1.33倍
- 2012年以降
- 0.86-2.81倍
(2012-2026年) - 配当 予
- 2.63%
- ROE 予
- 5.54%
- ROA 予
- 4.56%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
かどや製油(2612)の貸倒引当金の推移 - 全期間
連結
- 2017年12月31日
- -7600万
- 2018年3月31日 ±0%
- -7600万
- 2018年6月30日 ±0%
- -7600万
- 2018年9月30日 ±0%
- -7600万
- 2018年12月31日
- -7500万
- 2019年3月31日 ±0%
- -7500万
- 2019年6月30日 ±0%
- -7500万
- 2019年9月30日 ±0%
- -7500万
- 2019年12月31日 ±0%
- -7500万
- 2020年3月31日 ±0%
- -7500万
- 2020年6月30日
- -7400万
- 2020年9月30日 ±0%
- -7400万
- 2020年12月31日 ±0%
- -7400万
- 2021年3月31日 ±0%
- -7400万
- 2021年6月30日
- -7300万
- 2021年9月30日 ±0%
- -7300万
- 2021年12月31日 ±0%
- -7300万
- 2022年3月31日 ±0%
- -7300万
- 2022年6月30日 ±0%
- -7300万
- 2022年9月30日
- -7200万
- 2022年12月31日 ±0%
- -7200万
- 2023年3月31日 ±0%
- -7200万
- 2023年6月30日 ±0%
- -7200万
- 2023年9月30日
- -5400万
- 2023年12月31日 ±0%
- -5400万
- 2024年3月31日
- -5300万
- 2024年9月30日 ±0%
- -5300万
- 2025年3月31日 ±0%
- -5300万
- 2025年9月30日 ±0%
- -5300万
- 2026年3月31日
- -4500万
個別
- 2008年3月31日
- -6100万
- 2009年3月31日 -44.26%
- -8800万
- 2010年3月31日
- -7700万
- 2011年3月31日
- -7600万
- 2012年3月31日 -1.32%
- -7700万
- 2013年3月31日
- -7600万
- 2014年3月31日
- -7500万
- 2014年6月30日 ±0%
- -7500万
- 2014年9月30日 ±0%
- -7500万
- 2014年12月31日 ±0%
- -7500万
- 2015年3月31日 -4%
- -7800万
- 2015年6月30日 ±0%
- -7800万
- 2015年9月30日 ±0%
- -7800万
- 2015年12月31日 ±0%
- -7800万
- 2016年3月31日
- -7700万
- 2016年6月30日 ±0%
- -7700万
- 2016年9月30日 ±0%
- -7700万
- 2016年12月31日 ±0%
- -7700万
- 2017年3月31日 ±0%
- -7700万
- 2017年6月30日
- -7600万
- 2017年9月30日 ±0%
- -7600万
- 2018年3月31日 ±0%
- -7600万
- 2019年3月31日
- -7500万
- 2020年3月31日 ±0%
- -7500万
- 2021年3月31日
- -7400万
- 2022年3月31日
- -7300万
- 2023年3月31日
- -7200万
- 2024年3月31日
- -5300万
- 2025年3月31日 ±0%
- -5300万
- 2026年3月31日
- -4500万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- 有価証券
その他有価証券
・市場価格のない株式等以外のもの
時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)を採用しております。
・市場価格のない株式等
移動平均法による原価法を採用しております。2026/06/19 9:54 - #2 引当金明細表(連結)
- 2026/06/19 9:54
(注)株式給付引当金は、流動負債と固定負債を合算して表示しております。科目 当期首残高 当期増加額 当期減少額 当期末残高 貸倒引当金 53 - 7 45 賞与引当金 599 678 599 678 - #3 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/06/19 9:54
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前事業年度(2025年3月31日) 当事業年度(2026年3月31日) 繰延ヘッジ損益 14 - 貸倒引当金 16 14 会員権 4 4
- #4 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 商品・原材料
移動平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。2026/06/19 9:54