減価償却費

【期間】

連結

2008年12月31日
8億754万
2009年12月31日 -11.9%
7億1147万
2010年12月31日 -2.13%
6億9630万
2011年12月31日 -5.84%
6億5565万
2012年3月31日 -77.68%
1億4632万
2013年3月31日 +277.29%
5億5205万
2014年3月31日 -3.44%
5億3306万
2015年3月31日 +16.37%
6億2031万
2016年3月31日 -30.2%
4億3297万

有報情報

#1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
(1) セグメント資産の調整額は、各報告セグメントに配分していない全社資産となります。全社資産の主なものは、当社の投資有価証券、管理部門に係る資産などであります。
(2) 減価償却費の調整額は、各報告セグメントに配分していない全社資産に係る減価償却費となります。
(3) 有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額は、各報告セグメントに配分していない全社資産の増加額となります。
2016/06/30 11:05
#2 セグメント表の脚注(連結)
減価償却費の調整額は、各報告セグメントに配分していない全社資産に係る減価償却費となります。2016/06/30 11:05
#3 主要な販売費及び一般管理費
※2 販売費及び一般管理費のうち、主要な費目及び金額並びにおおよその割合は、次のとおりであります。
前事業年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日)当事業年度(自 平成27年4月1日至 平成28年3月31日)
役員退職慰労引当金繰入額15,8008,420
減価償却費32,48124,026
2016/06/30 11:05
#4 会計上の見積りの変更と区別することが困難な会計方針の変更、財務諸表(連結)
これは当社においては、生産体制の再編による設備投資が一巡し今後の投資が安定的に推移することが見込まれること、主力製品である醤油の生産量が近年の取り組みにより安定化し、今後の設備稼働も安定的に推移すると予想されること、また、上記設備投資と需要予測が、当事業年度よりスタートすることとなった新中期計画の前提でもありこれを契機として固定資産の減価償却方法について見直した結果、定額法を採用することがより相応しいと考え、これを変更することとなったものであります。
この結果、従来の方法によった場合にくらべ、当事業年度の減価償却費は138,262千円減少し、営業利益は135,702千円、経常利益及び税引前当期純利益はそれぞれ138,262千円増加しております。
2016/06/30 11:05
#5 会計上の見積りの変更と区別することが困難な会計方針の変更、連結財務諸表(連結)
これは当社及び連結子会社においては、生産体制の再編による設備投資が一巡し今後の投資が安定的に推移することが見込まれること、主力製品である醤油の生産量が近年の取り組みにより安定化し、今後の設備稼働も安定的に推移すると予測されること、また上記設備投資と需要予測が、当連結会計年度よりスタートすることとなった新中期計画の前提でもあり、これを契機として固定資産の減価償却方法について見直した結果、定額法を採用することがより相応しいと考え、これを変更することとなったものであります。
この結果、従来の方法によった場合に比べ、当連結会計年度の減価償却費は140,152千円減少し、営業利益は137,592千円、経常利益及び税金等調整前当期純利益はそれぞれ140,152千円増加しております。
2016/06/30 11:05
#6 賃貸等不動産関係、連結財務諸表(連結)
あります。
2.期中増減額のうち前連結会計年度の主な減少は、減価償却費であります。当連結会計年度の主
な減少は減価償却費であります。
2016/06/30 11:05