建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

成19年4月1日以降に取得したもの
定額法によっております。
一部地区の機械装置
①平成19年3月31日以前に取得したもの
旧定額法によっております。
②平成19年4月1日以降に取得したもの
定額法によっております。
建物及び一部地区の機械装置以外
①平成19年3月31日以前に取得したもの
旧定率法によっております。
②平成19年4月1日以降に取得したもの
定率法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 3～50年
構築物 7～60年
機械装置 5～10年
車輌運搬具 4年
工具器具備品 2～15年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
……定額法
なお、自社利用ソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法
(3) 長期前払費用
……均等償却
(4) リース資産(所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産)
リース期間を耐用年数として残存価額をゼロとする定額法によっております。
なお、リース取引開始日が平成20年12月31日以前の所有権移転外ファイナンス・リース取引については、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理によっております。2015/06/26 13:29

#2 担保に供している資産の注記（連結）

担保に供している資産

	前連結会計年度(平成26年3月31日)	当連結会計年度(平成27年3月31日)
土地	16,268千円	16,268千円
建物	74,079	71,093
計	90,347	87,361

担保付債務

2015/06/26 13:29

#3 有形固定資産等明細表（連結）

期増加額の主なものは次のとおりであります。
建物 詰設備 32,724千円
機械装置 詰設備 409,018千円

2015/06/26 13:29

#4 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
建物(建物附属設備は除く)
a 平成10年3月31日以前に取得したもの

2015/06/26 13:29