有価証券報告書-第121期(平成26年4月1日-平成27年3月31日)

(2) 重要な減価償却資産の減価償却方法
①有形固定資産(リース資産を除く)
建物(建物附属設備は除く)
a 平成10年3月31日以前に取得したもの
旧定率法によっております。
b 平成10年4月1日から平成19年3月31日までに取得したもの
旧定額法によっております。
c 平成19年4月1日以降に取得したもの
定額法によっております。
一部地区の機械装置
a 平成19年3月31日以前に取得したもの
旧定額法によっております。
b 平成19年4月1日以降に取得したもの
定額法によっております。
建物及び一部地区の機械装置以外
a 平成19年3月31日以前に取得したもの
旧定率法によっております。
b 平成19年4月1日以降に取得したもの
定率法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 3年～50年
機械装置及び運搬具 4年～10年
工具器具備品 2年～15年
②無形固定資産(リース資産を除く)
……定額法
なお、自社利用ソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法
③長期前払費用
……均等償却
④リース資産(所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産)
リース期間を耐用年数として残存価額をゼロとする定額法によっております。
なお、リース取引開始日が平成20年12月31日以前の所有権移転外ファイナンス・リース取引については、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理によっております。