半期報告書-第122期(平成27年4月1日-平成28年3月31日)
- 【提出】
- 2015/12/25 13:11
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- 【項目】
- 76項目
(2) 重要な減価償却資産の減価償却方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 3年~50年
機械装置及び運搬具 4年~10年
工具器具備品 2年~15年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法。なお、自社利用ソフトウェアについては、社内における見込利用可能期間(5年)に基づく定額法。
③ 長期前払費用
均等償却