半期報告書-第123期(平成28年4月1日-平成29年3月31日)

(2) 重要な減価償却資産の減価償却方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 3年～50年
機械装置及び運搬具 4年～10年
工具、器具及び備品 2年～15年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、自社利用ソフトウェアについては、社内における見込利用可能期間(5年)に基づく定額法。
③ 長期前払費用
均等償却
④ リース資産(所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産)
リース期間を耐用年数として残存価額をゼロとする定額法