- 2892
- 2026/10/23
- 時価
- 242億円
- PER 予
- 15.65倍
- 2010年以降
- 3.16-494.19倍
(2010-2026年) - PBR
- 0.78倍
- 2010年以降
- 0.26-1.54倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 3.05%
- ROE 予
- 4.97%
- ROA 予
- 2.92%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
日本食品化工(2892)の賞与引当金の推移 - 通期
連結
- 2008年3月31日
- 6億2600万
- 2009年3月31日 +75.88%
- 11億100万
- 2010年3月31日 +3.27%
- 11億3700万
- 2011年3月31日 -27.35%
- 8億2600万
- 2012年3月31日 -9.69%
- 7億4600万
- 2013年3月31日 +45.31%
- 10億8400万
- 2014年3月31日 -9.59%
- 9億8000万
- 2015年3月31日 -19.49%
- 7億8900万
- 2016年3月31日 +7.73%
- 8億5000万
- 2017年3月31日 +30.24%
- 11億700万
- 2025年3月31日 +5.06%
- 11億6300万
- 2026年3月31日 +6.19%
- 12億3500万
個別
- 2008年3月31日
- 6億2400万
- 2009年3月31日 +76.28%
- 11億
- 2010年3月31日 +3.36%
- 11億3700万
- 2011年3月31日 -27.35%
- 8億2600万
- 2012年3月31日 -9.69%
- 7億4600万
- 2013年3月31日 +45.31%
- 10億8400万
- 2014年3月31日 -9.59%
- 9億8000万
- 2015年3月31日 -19.49%
- 7億8900万
- 2016年3月31日 +7.73%
- 8億5000万
- 2017年3月31日 +30.24%
- 11億700万
- 2018年3月31日 -12.38%
- 9億7000万
- 2019年3月31日 -22.89%
- 7億4800万
- 2020年3月31日 -3.34%
- 7億2300万
- 2021年3月31日 +60.3%
- 11億5900万
- 2022年3月31日 +0.26%
- 11億6200万
- 2023年3月31日 +18.93%
- 13億8200万
- 2024年3月31日 -1.95%
- 13億5500万
- 2025年3月31日 -14.17%
- 11億6300万
- 2026年3月31日 +6.19%
- 12億3500万
有報情報
- #1 主要な販売費及び一般管理費(連結)
- ※2 販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額は次のとおりであります。2026/06/22 14:03
前連結会計年度(自 2024年4月 1日至 2025年3月31日) 当連結会計年度(自 2025年4月 1日至 2026年3月31日) 給料賃金手当 1,247百万円 1,304百万円 賞与引当金繰入額 593百万円 599百万円 役員賞与引当金繰入額 35百万円 12百万円 退職給付費用 128百万円 128百万円 - #2 会計方針に関する事項(連結)
- デリバティブ
原則として時価法を採用しております。2026/06/22 14:03 - #3 役員報酬(連結)
- 員区分ごとの報酬等の総額、報酬等の種類別の総額及び対象となる役員の員数
⒈上記表には、2025年6月26日開催の第104期定時株主総会終結の時をもって退任した取締役(監査等委員である取締役を除く。)1名(うち社外取締役0名)を含んでおります。
⒉取締役(監査等委員である取締役を除く。)の報酬等の総額には、使用人兼務取締役の使用人分給与は含まれておりません。
⒊上記表のほか、使用人兼務取締役(4名)の使用人分給与(賞与引当金の繰入額を含む)を101百万円支払っております。2026/06/22 14:03 - #4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- この連結財務諸表の作成にあたって、当連結会計年度末現在における資産・負債及び当連結会計年度における収益・費用等に影響を与える見積りを行わなければなりません。これらの見積りについては、過去の実績や現在の状況に応じて合理的と思われる方法によって判断をしておりますが、見積りには不確実性があるため、実際の結果はこれらの見積りと異なる場合があります。2026/06/22 14:03
当連結会計年度末現在における資産・負債及び当連結会計年度における収益・費用等に影響を与える見積りは、主に繰延税金資産、退職給付に係る負債、賞与引当金となります。
連結財務諸表の作成にあたって用いた会計上の見積り及び当該見積りに用いた仮定のうち、重要なものについては、第5 経理の状況 1 連結財務諸表等(1)連結財務諸表 注記事項(重要な会計上の見積り)に記載のとおりであります。 - #5 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- デリバティブの評価基準及び評価方法
原則として時価法を採用しております。2026/06/22 14:03