ヱスビー食品（2805）の建物の推移 - 通期

【期間】

通期

個別

2008年3月31日: 58億3800万
2009年3月31日 +31.52%: 76億7800万
2010年3月31日 -0.6%: 76億3200万
2011年3月31日 -4.28%: 73億500万
2012年3月31日 -5.38%: 69億1200万
2013年3月31日 -1.63%: 67億9900万
2014年3月31日 -4.25%: 65億1000万
2015年3月31日 +15.87%: 75億4300万
2016年3月31日 -4.94%: 71億7000万
2017年3月31日 +10.82%: 79億4600万
2018年3月31日 -0.29%: 79億2300万
2019年3月31日 +1.63%: 80億5200万
2020年3月31日 +33.11%: 107億1800万
2021年3月31日 -0.35%: 106億8100万
2022年3月31日 +1.11%: 108億
2023年3月31日 +8.18%: 116億8300万
2024年3月31日 -3.75%: 112億4500万
2025年3月31日 -2.27%: 109億9000万

有報情報

#1 会計方針に関する事項（連結）

要な減価償却資産の減価償却の方法
イ有形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社は定率法によっております。また、在外連結子会社は当該国の会計基準の規定に基づく定額法によっております。
ただし、当社及び国内連結子会社は、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下の通りであります。
建物及び構築物 2年～60年
機械装置及び運搬具 2年～15年
ロ無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、見込利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
ハリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額をゼロとする定額法によっております。2025/06/27 13:18

#2 固定資産売却益の注記（連結）

※4 固定資産売却益の内訳

	前連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日)	当連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日)
建物及び構築物	-	19百万円
機械装置及び運搬具	2百万円	2百万円

2025/06/27 13:18

#3 固定資産除却損の注記（連結）

※6 固定資産除却損の内訳

	前連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日)	当連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日)
建物及び構築物	9百万円	25百万円
機械装置及び運搬具	104百万円	8百万円

2025/06/27 13:18

#4 担保に供している資産の注記（連結）

担保提供資産は次の通りであります。

	前連結会計年度(2024年3月31日)	当連結会計年度(2025年3月31日)
建物及び構築物	401百万円	386百万円
土地	23百万円	23百万円

上記に対応する債務は次の通りであります。

2025/06/27 13:18

#5 株式の保有状況（連結）

特定投資株式

銘柄	当事業年度	前事業年度	保有目的、業務提携等の概要、定量的な保有効果及び株式数が増加した理由	当社の株式の保有の有無
	株式数(株)	株式数(株)
	貸借対照表計上額(百万円)	貸借対照表計上額(百万円)
98	102
戸田建設㈱	100,891	100,891	当社グループの施工建物の円滑な管理に関する重要な取引先であり、安定的な関係構築のために保有し、当社基準を上回る配当利回り等を得ております。	有
	88	103

銘柄	当事業年度	前事業年度	保有目的、業務提携等の概要、定量的な保有効果及び株式数が増加した理由	当社の株式の保有の有無
	株式数(株)	株式数(株)
	貸借対照表計上額(百万円)	貸借対照表計上額(百万円)

銘柄	当事業年度	前事業年度	保有目的、業務提携等の概要、定量的な保有効果及び株式数が増加した理由	当社の株式の保有の有無
	株式数(株)	株式数(株)
	貸借対照表計上額(百万円)	貸借対照表計上額(百万円)

(注)当該銘柄の会社は当社株式を保有しておりませんが、同会社の子会社が当社株式を保有しております。
③ 保有目的が純投資目的である投資株式

2025/06/27 13:18

#6 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）

b.資金需要の内容
当社グループの運転資金需要のうち主なものは、製品製造に必要な原材料の調達費用や、製品販売のための販売促進費や広告宣伝費、物流費などの営業費用であります。設備投資需要のうち主なものは、製品製造のための建物等の建設費用及び生産設備の購入費用であります。
c.資金調達

2025/06/27 13:18

#7 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

当社及び国内連結子会社は定率法によっております。また、在外連結子会社は当該国の会計基準の規定に基づく定額法によっております。
ただし、当社及び国内連結子会社は、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下の通りであります。

2025/06/27 13:18

#8 重要な会計方針、財務諸表（連結）

定率法によっております。
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下の通りであります。

2025/06/27 13:18