ヱスビー食品(2805)の全事業営業利益又は全事業営業損失(△) - 調理済食品の推移 - 全期間
連結
- 2014年6月30日
- 7200万
- 2014年9月30日 +81.94%
- 1億3100万
- 2014年12月31日 -93.89%
- 800万
- 2015年3月31日
- -3億900万
- 2015年6月30日 -59.22%
- -4億9200万
- 2015年9月30日 -93.7%
- -9億5300万
- 2015年12月31日 -50.79%
- -14億3700万
- 2016年3月31日 -27.63%
- -18億3400万
- 2016年6月30日
- -2億100万
- 2016年9月30日 -21.89%
- -2億4500万
- 2016年12月31日 -113.06%
- -5億2200万
- 2017年3月31日 -59.39%
- -8億3200万
- 2017年6月30日
- 1200万
- 2017年9月30日
- -2800万
- 2017年12月31日 -999.99%
- -3億5700万
- 2018年3月31日 -97.48%
- -7億500万
- 2018年6月30日
- -3500万
- 2018年9月30日 -274.29%
- -1億3100万
- 2018年12月31日 -204.58%
- -3億9900万
- 2019年3月31日 -43.36%
- -5億7200万
- 2019年6月30日
- 1400万
- 2019年9月30日 +557.14%
- 9200万
- 2019年12月31日 -93.48%
- 600万
- 2020年3月31日
- -1億1100万
- 2020年6月30日
- 1億3300万
- 2020年9月30日 +215.79%
- 4億2000万
- 2020年12月31日 +30.95%
- 5億5000万
- 2021年3月31日 +27.27%
- 7億
- 2021年6月30日 -63.29%
- 2億5700万
- 2021年9月30日 +119.46%
- 5億6400万
- 2021年12月31日 +14.18%
- 6億4400万
- 2022年3月31日 +19.41%
- 7億6900万
- 2022年6月30日 -66.19%
- 2億6000万
- 2022年9月30日 +135%
- 6億1100万
- 2022年12月31日 +2.13%
- 6億2400万
- 2023年3月31日 +26.12%
- 7億8700万
- 2023年6月30日 -69%
- 2億4400万
- 2023年9月30日 +64.34%
- 4億100万
- 2023年12月31日 -27.18%
- 2億9200万
- 2024年3月31日 -20.55%
- 2億3200万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (報告セグメントの変更等に関する事項)2025/06/27 13:18
当社グループの報告セグメントは、従来「食料品事業」と「調理済食品」の2つに区分して報告しておりましたが、2024年3月に連結子会社である株式会社ヒガシヤデリカの調理済食品事業を譲渡したことにより、「調理済食品」の重要性が乏しくなったため、当連結会計年度より報告セグメントを「食料品事業」のみに変更しております。
この変更により、前連結会計年度及び当連結会計年度のセグメント情報の記載を省略しております。 - #2 収益認識関係、連結財務諸表(連結)
- 前連結会計年度(自2023年4月1日 至2024年3月31日)2025/06/27 13:18
当連結会計年度(自2024年4月1日 至2025年3月31日)(単位:百万円) 報告セグメント 食料品事業 調理済食品 計 売上高
- #3 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
- (注)2024年3月に、株式会社ヒガシヤデリカが運営する調理済食品事業を譲渡いたしました2025/06/27 13:18
(2024年3月期 売上高101億93百万円、営業利益2億32百万円)。 - #4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 当連結会計年度では、原材料価格等の上昇を背景とした価格改定を実施するとともに、中期経営計画に掲げるパウダールウ製品をはじめとする高付加価値製品の販売強化や海外事業の強化などに努めてまいりました。併せて、持続可能な社会の実現を目指し、一部製品への環境配慮素材の使用によるCO2排出量の削減並びにフェアトレード・有機認証香辛料の調達拡大を推進いたしました。2025/06/27 13:18
以上の結果、当連結会計年度の売上高は、食料品事業におきまして、即席グループや香辛調味料グループが伸長いたしましたが、2024年3月に調理済食品事業を譲渡いたしました影響から、前期比29億22百万円減の1,235億20百万円(前期比2.3%減)となりました。利益面につきましては、原材料価格の上昇が続いておりますものの、高付加価値製品を中心とした積極的な販売促進活動を行ったことにより、国内及び海外ともに売上高が増加いたしましたことから、営業利益は前期比16億64百万円増の94億42百万円(同21.4%増)、経常利益は前期比15億71百万円増の96億50百万円(同19.5%増)、親会社株主に帰属する当期純利益は前期比8億47百万円増の75億65百万円(同12.6%増)となりました。
セグメント別・製品区分別の状況は、以下の通りであります。