無形固定資産

有報情報

#1 リース取引関係、財務諸表（連結）

主として、コンピューター(工具、器具及び備品)であります。
(イ) 無形固定資産
ソフトウエアであります。

2014/06/27 13:34

#2 固定資産の減価償却の方法

無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、見込利用可能期間(5年)に基づく定額法によっており
ます。2014/06/27 13:34

#3 固定資産除却損の注記（連結）

※5 固定資産除却損の内訳

	前連結会計年度(自 平成24年4月1日至 平成25年3月31日)	当連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日)
工具、器具及び備品	4百万円	4百万円
無形固定資産	0百万円	0百万円
解体費用	0百万円	8百万円

2014/06/27 13:34

#4 有形固定資産等明細表（連結）

無形固定資産の「ソフトウェア」と長期前払費用の当期首残高は、前期末償却済みの残高を控除して記載しております。2014/06/27 13:34

#5 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

要な減価償却資産の減価償却の方法
イ 有形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社は定率法によっております。また、在外連結子会社は当該国の会計基準の
規定に基づく定額法によっております。
ただし、当社及び国内連結子会社は、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物付属設備を除
く)については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下の通りであります。
建物及び構築物 2年～60年
機械装置及び運搬具 2年～15年
ロ 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、見込利用可能期間(5年)に基づく定額法によってお
ります。
ハ リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額をゼロとする定額法によっております。
なお、リース取引開始日が平成20年3月31日以前の所有権移転外ファイナンス・リース取引につい
ては、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理によっております。2014/06/27 13:34