無形固定資産

有報情報

#1 リース取引関係、連結財務諸表（連結）

主として、コンピューター(工具、器具及び備品)であります。
(イ) 無形固定資産
ソフトウエアであります。

2015/06/26 13:23

#2 固定資産の減価償却の方法

無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、見込利用可能期間(5年)に基づく定額法によっており
ます。2015/06/26 13:23

#3 固定資産除却損の注記（連結）

※3 固定資産除却損の内訳

	前連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日)	当連結会計年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日)
工具、器具及び備品	4百万円	0百万円
無形固定資産	0百万円	-
解体費用等	8百万円	18百万円

2015/06/26 13:23

#4 有形固定資産等明細表（連結）

期減少額の( )内は内書きで、減損損失の計上額であります。
3.土地の当期首残高及び当期末残高[ ]内は、土地再評価差額(繰延税金負債控除前)の残高であります。また、当期減少額における[ ]内は土地再評価差額(繰延税金負債控除前)の減少であり、減損損失及び売却によるものであります。
4.建設仮勘定の増加額の多くは本勘定に振り替えられているため、その主な内容の記載は省略しております。
5.「ソフトウェア」、無形固定資産の「リース資産」及び長期前払費用の当期首残高は、前期末償却済みの残高を控除して記載しております。
6.長期前払費用の( )内の金額は、次期償却予定額で上段金額に含まれ、貸借対照表には流動資産の「前払費用」に計上されております。2015/06/26 13:23

#5 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

要な減価償却資産の減価償却の方法
イ 有形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社は定率法によっております。また、在外連結子会社は当該国の会計基準の
規定に基づく定額法によっております。
ただし、当社及び国内連結子会社は、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物付属設備を除
く)については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下の通りであります。
建物及び構築物 2年～60年
機械装置及び運搬具 2年～15年
ロ 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、見込利用可能期間(5年)に基づく定額法によってお
ります。
ハ リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額をゼロとする定額法によっております。2015/06/26 13:23