#1 リース取引関係、連結財務諸表（連結）: 主として、機械装置であります。
(イ) 無形固定資産
ソフトウエアであります。
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#2 固定資産の減価償却の方法: 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、見込利用可能期間(5年)に基づく定額法によっており
ます。2016/06/29 14:04
#3 表示方法の変更、財務諸表（連結）: (貸借対照表)
1.前事業年度において、独立掲記しておりました「商標権」は、財務諸表の明瞭性を高めるため、当事業年度において「無形固定資産」の「その他」に含めて表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前事業年度の貸借対照表において、「商標権」に表示しておりました0百万円は、「無形固定資産」の「その他」として組み替えております。
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#4 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）: 要な減価償却資産の減価償却の方法
イ有形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社は定率法によっております。また、在外連結子会社は当該国の会計基準の
規定に基づく定額法によっております。
ただし、当社及び国内連結子会社は、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物付属設備を除
く)については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下の通りであります。
建物及び構築物 2年～60年
機械装置及び運搬具 2年～15年
ロ無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、見込利用可能期間(5年)に基づく定額法によってお
ります。
ハリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額をゼロとする定額法によっております。2016/06/29 14:04