建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く。)
大阪本社社屋と平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く。)については定額法、その他の有形固定資産は定率法により償却しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 15～50年
工具、器具及び備品 4年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く。)
定額法を採用しております。
なお、購入ソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
(3) リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産については、リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2016/06/28 15:04

#2 固定資産売却益の注記（連結）

※3 固定資産売却益の内容は次のとおりであります。

前連結会計年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日)		当連結会計年度(自 平成27年4月1日至 平成28年3月31日)
建物及び構築物機械装置及び運搬具	156百万円22		-百万円39
土地	204		184

2016/06/28 15:04

#3 固定資産廃棄損の注記

※5 固定資産廃棄損の内容は次のとおりであります。

前連結会計年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日)		当連結会計年度(自 平成27年4月1日至 平成28年3月31日)
建物及び構築物	75百万円		123百万円
機械装置及び運搬具	337		205

2016/06/28 15:04

#4 担保に供している資産の注記（連結）

(1)担保に供している資産

土地	915百万円	(312)百万円
建物及び構築物	995	(768)
機械装置及び運搬具	590	(590)

(2)担保に係る債務

2016/06/28 15:04

#5 有形固定資産の圧縮記帳額の注記（連結）

※2 建物及び構築物、機械装置及び運搬具、工具、器具及び備品で控除されている圧縮記帳額は次のとおりでありま
す。

2016/06/28 15:04

#6 減損損失に関する注記（連結）

前連結会計年度(自 平成26年4月1日 至 平成27年3月31日)

場所	用途	種類	減損損失(百万円)
東京都足立区	遊休資産	土地	64
福岡県飯塚市 他	遊休資産	建物機械装置その他	54846359
香港	-	商標権	289
ベトナム	事業用資産	建物機械装置その他	29074051
タイ	事業用資産	建物機械装置その他	1,05896560
トルコ	-	のれん	464

当社グループは、事業用資産については生産拠点又は用途毎に、遊休資産については個別物件単位によってグルーピングしております。
当連結会計年度において、投資額の回収が困難であると見込まれる上記資産について回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失(5,057百万円)として特別損失に計上しております。

2016/06/28 15:04

#7 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く。)
主として定率法によっておりますが、一部の連結子会社では定額法を採用し、また、当社の大阪本社社屋については定額法を採用しております。また、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く。)については定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 15～50年
機械装置 10年
② 無形固定資産(リース資産を除く。)
定額法を採用しております。
なお、購入ソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
③ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産については、リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2016/06/28 15:04