建物(純額)
個別
- 2017年3月31日
- 77億600万
- 2018年3月31日 +0.64%
- 77億5500万
有報情報
- #1 固定資産の減価償却の方法
- なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。2018/06/27 15:25
建物 15~50年
工具、器具及び備品 4年 - #2 固定資産売却損の注記(連結)
- ※4 固定資産売却損の内容は次のとおりであります。2018/06/27 15:25
前連結会計年度(自 平成28年4月1日至 平成29年3月31日) 当連結会計年度(自 平成29年4月1日至 平成30年3月31日) 建物及び構築物 -百万円 125百万円 機械装置及び運搬具 114 236 - #3 固定資産売却益の注記(連結)
- ※3 固定資産売却益の内容は次のとおりであります。2018/06/27 15:25
前連結会計年度(自 平成28年4月1日至 平成29年3月31日) 当連結会計年度(自 平成29年4月1日至 平成30年3月31日) 建物及び構築物機械装置及び運搬具 0百万円57 518百万円250 土地 82 0 - #4 固定資産廃棄損の注記
- ※5 固定資産廃棄損の内容は次のとおりであります。2018/06/27 15:25
前連結会計年度(自 平成28年4月1日至 平成29年3月31日) 当連結会計年度(自 平成29年4月1日至 平成30年3月31日) 建物及び構築物 104百万円 111百万円 機械装置及び運搬具 496 407 - #5 担保に供している資産の注記(連結)
- (1)担保に供している資産2018/06/27 15:25
(2)担保に係る債務土地 1,903百万円 (312)百万円 建物及び構築物 1,425 (656) 機械装置及び運搬具 332 (332)
- #6 有形固定資産の圧縮記帳額の注記(連結)
- ※2 建物及び構築物、機械装置及び運搬具、工具、器具及び備品で控除されている圧縮記帳額は次のとおりでありま2018/06/27 15:25
す。 - #7 減損損失に関する注記(連結)
- 当連結会計年度(自 平成29年4月1日 至 平成30年3月31日)2018/06/27 15:25
当社グループは、事業用資産については生産拠点又は用途毎に、遊休資産については個別物件単位によってグルーピングしております。場所 用途 種類 減損損失(百万円) インド 事業用資産 建物機械装置その他 4476674 ハンガリー 事業用資産 建物 102
当連結会計年度において、主として生産性向上と品質管理強化の方針に伴う新工場の設立により、使用見込みの無くなった一部の事業用資産及び遊休資産、収益性の低下により投資額の回収が困難であると見込まれる事業用資産について、回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失(5,346百万円)として特別損失に計上しております。 - #8 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。2018/06/27 15:25
建物 15~50年
機械装置 10年