東洋水産(2875)の減価償却費 - その他の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
連結
- 2013年3月31日
- 8億5300万
- 2014年3月31日 +9.14%
- 9億3100万
- 2015年3月31日 +32.33%
- 12億3200万
- 2016年3月31日 +14.29%
- 14億800万
- 2017年3月31日 -13.78%
- 12億1400万
- 2018年3月31日 -13.1%
- 10億5500万
- 2019年3月31日 -7.87%
- 9億7200万
- 2020年3月31日 +0.51%
- 9億7700万
- 2021年3月31日 +4.91%
- 10億2500万
- 2022年3月31日 +1.56%
- 10億4100万
- 2023年3月31日 +7.01%
- 11億1400万
- 2024年3月31日 +8.98%
- 12億1400万
- 2025年3月31日 -28.91%
- 8億6300万
- 2026年3月31日 +34.88%
- 11億6400万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (2) セグメント資産の調整額171,005百万円には、各報告セグメントに配分していない全社資産169,192百万円及びその他の調整額1,813百万円が含まれております。全社資産は、主に親会社での現金及び預金及び管理部門に係る資産等であります。なお、全社資産にはシステム統合を目的としたソフトウエア仮勘定2,509百万円が含まれており、完成後、国内即席麺事業、低温食品事業、加工食品事業等への配分を予定しております。その他の調整額は、主に持分法によるものであります。2026/06/19 9:52
(3) 減価償却費の調整額589百万円には、各報告セグメントに配分していない全社費用550百万円及びその他の調整額39百万円が含まれております。全社費用は、主に報告セグメントに帰属しない一般管理費であります。その他の調整額は、主に営業外費用で処理している遊休資産の減価償却費であります。
(4) 有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額2,812百万円は、各報告セグメントに配分していない全社資産であります。なお、全社資産にはシステム統合を目的としたソフトウエア仮勘定2,323百万円が含まれており、完成後、国内即席麺事業、低温食品事業、加工食品事業等への配分を予定しております。 - #2 セグメント表の脚注(連結)
- 減価償却費の調整額620百万円には、各報告セグメントに配分していない全社費用592百万円及びその他の調整額28百万円が含まれております。全社費用は、主に報告セグメントに帰属しない一般管理費であります。その他の調整額は、主に営業外費用で処理している遊休資産の減価償却費であります。2026/06/19 9:52
- #3 主要な販売費及び一般管理費
- 販売費及び一般管理費の費目及び金額は次のとおりであります。2026/06/19 9:52
前事業年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当事業年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 租税公課 738 787 減価償却費 578 589 研究開発費 1,335 1,326 - #4 未適用の会計基準等、連結財務諸表(連結)
- 諸表に用いても、基本的に修正が不要となることを目指したリース会計基準等が公表されました。2026/06/19 9:52
借手の会計処理として、借手のリースの費用配分の方法については、IFRS第16号と同様に、リースがファイナンス・リースであるかオペレーティング・リースであるかにかかわらず、全てのリースについて使用権資産に係る減価償却費及びリース負債に係る利息相当額を計上する単一の会計処理モデルが適用されます。
(2)適用予定日 - #5 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/06/19 9:52
(注)1 繰越欠損金及びその繰延税金資産の繰越期限別の金額前連結会計年度(2025年3月31日) 当連結会計年度(2026年3月31日) 固定資産圧縮積立金 △3,063 △2,939 在外連結子会社の減価償却費 △3,229 △3,593 資本連結評価差額 △92 △92
前連結会計年度(2025年3月31日) - #6 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- ④ 低温食品事業2026/06/19 9:52
低温食品事業は、生麺では発売50周年の「マルちゃん焼そば3人前」シリーズがキャンペーンやイベント等の販売促進に加え、期間限定品の発売により伸長いたしました。その他、「玉うどん3食入」シリーズも節約志向等の需要拡大を受け、増収となりました。冷凍食品では冷凍調理品や冷凍野菜関連商品は25年4月に、冷凍麺は25年6月に価格改定を実施いたしました。主力商品の冷凍麺では引き続き産業給食や外食・行楽関係へ向けた販売強化に努めております。その結果、売上高は61,543百万円(前年同期比2.9%増)、セグメント利益は、減価償却費や運送費等の増加はあったものの、売上の拡大等により8,093百万円(前年同期比0.6%増)となりました。
⑤ 加工食品事業