建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
定率法
ただし、平成13年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法
なお、耐用年数及び残存価額については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法
(3) リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額をゼロとして算定する定額法2018/06/27 11:39

#2 固定資産除売却損の注記

(2)固定資産除却損

	前事業年度(自 平成28年4月1日至 平成29年3月31日)	当事業年度(自 平成29年4月1日至 平成30年3月31日)
建物	5百万円	1百万円
構築物	-	0

2018/06/27 11:39

#3 有形固定資産等明細表（連結）

(注) 1 当期中増加した主なものは、次のとおりであります。

建物	本社工場即席麺工場改修工事	293百万円
機械及び装置	本社工場即席麺製造設備	660
	本社工場粉粒体食品製造設備	75
建設仮勘定	本社工場即席麺製造設備	376
	本社工場粉粒体食品製造設備	66

2 当期中減少した主なものは、次のとおりであります。

2018/06/27 11:39