2804 ブルドックソース

2804
2026/07/24
時価
241億円
PER 予
24.3倍
2010年以降
8.09-209.46倍
(2010-2026年)
PBR
0.91倍
2010年以降
0.65-2.04倍
(2010-2026年)
配当 予
2.46%
ROE 予
3.74%
ROA 予
2.62%
資料
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CSV,JSON

ブルドックソース(2804)の賞与引当金の推移 - 通期

【期間】

連結

2009年3月31日
2億871万
2010年3月31日 +3.91%
2億1688万
2011年3月31日 -1.93%
2億1270万
2012年3月31日 -10.71%
1億8992万
2013年3月31日 -4.42%
1億8152万
2014年3月31日 +1.74%
1億8468万
2015年3月31日 -2.82%
1億7947万
2016年3月31日 -4.34%
1億7168万
2017年3月31日 +7.65%
1億8481万
2018年3月31日 +5.45%
1億9489万
2019年3月31日 -1.94%
1億9112万
2020年3月31日 +7.7%
2億584万
2021年3月31日 +3.35%
2億1273万
2022年3月31日 -13.29%
1億8444万
2023年3月31日 -8.33%
1億6908万
2024年3月31日 +1.36%
1億7138万
2025年3月31日 -6.9%
1億5955万
2026年3月31日 +30.92%
2億889万

個別

2009年3月31日
1億8425万
2010年3月31日 -0.46%
1億8340万
2011年3月31日 -0.45%
1億8257万
2012年3月31日 -8.61%
1億6686万
2013年3月31日 -6.74%
1億5561万
2014年3月31日 -1.09%
1億5391万
2015年3月31日 -2.74%
1億4969万
2016年3月31日 -1.49%
1億4746万
2017年3月31日 +3.71%
1億5293万
2018年3月31日 +6.14%
1億6231万
2019年3月31日 -1.09%
1億6055万
2020年3月31日 +8.92%
1億7487万
2021年3月31日 +3.18%
1億8043万
2022年3月31日 -15.21%
1億5299万
2023年3月31日 -10.58%
1億3681万
2024年3月31日 +3.36%
1億4140万
2025年3月31日 -8.25%
1億2973万
2026年3月31日 +26.02%
1億6350万

有報情報

#1 主要な販売費及び一般管理費(連結)
※2 販売費及び一般管理費の主要な費目及び金額は、次のとおりであります。
前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日)当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日)
執行役員退職慰労引当金繰入額△12,53418,264
賞与引当金繰入額127,998157,697
2026/06/23 15:00
#2 会計方針に関する事項(連結)
棚卸資産
通常の販売目的で保有する棚卸資産
総平均法による原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)によっております。
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 15年~50年
機械装置 10年2026/06/23 15:00
#3 引当金明細表(連結)
【引当金明細表】
(単位:千円)
貸倒引当金8,280--8,280
賞与引当金129,738163,500129,738163,500
役員株式給付引当金31,71418,180-49,894
2026/06/23 15:00
#4 税効果会計関係、財務諸表(連結)
1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳
前事業年度(2025年3月31日)当事業年度(2026年3月31日)
退職給付引当金171,953千円171,374千円
賞与引当金39,725 〃51,535 〃
役員株式給付引当金10,924 〃15,726 〃
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主な項目別の内訳
主要な項目別の内訳
2026/06/23 15:00
#5 重要な会計方針、財務諸表(連結)
その他有価証券
市場価格のない株式等以外のもの
決算日の市場価格等に基づく時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)によっております。
市場価格のない株式等
移動平均法による原価法によっております。
2 棚卸資産の評価基準及び評価方法
総平均法による原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)によっております。
3 固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物15年~50年
機械及び装置10年
2026/06/23 15:00

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