太陽化学(2902)の退職給付に係る負債の推移 - 全期間
連結
- 2014年3月31日
- 1億22万
- 2014年6月30日 +7.61%
- 1億784万
- 2014年9月30日 +0.98%
- 1億890万
- 2014年12月31日 +9.58%
- 1億1933万
- 2015年3月31日 -5.14%
- 1億1320万
- 2015年6月30日 +7.7%
- 1億2192万
- 2015年9月30日 +2.82%
- 1億2535万
- 2015年12月31日 +7.35%
- 1億3456万
- 2016年3月31日 +43.7%
- 1億9337万
- 2016年6月30日 -0.04%
- 1億9329万
- 2016年9月30日 +2.9%
- 1億9889万
- 2016年12月31日 +3.23%
- 2億532万
- 2017年3月31日 +6.36%
- 2億1838万
- 2017年6月30日 +2.05%
- 2億2285万
- 2017年9月30日 -2.7%
- 2億1683万
- 2017年12月31日 +1.91%
- 2億2097万
- 2018年3月31日 -2.46%
- 2億1553万
- 2018年6月30日 +0.58%
- 2億1678万
- 2018年9月30日 -3.36%
- 2億950万
- 2018年12月31日 -7.86%
- 1億9304万
- 2019年3月31日 -0.05%
- 1億9295万
- 2019年6月30日 -0.67%
- 1億9166万
- 2019年9月30日 -0.56%
- 1億9059万
- 2019年12月31日 -2.16%
- 1億8646万
- 2020年3月31日 -3.46%
- 1億8001万
- 2020年6月30日 +1.53%
- 1億8277万
- 2020年9月30日 +2.55%
- 1億8744万
- 2020年12月31日 +1.62%
- 1億9047万
- 2021年3月31日 -9.53%
- 1億7232万
- 2021年6月30日 -1.08%
- 1億7046万
- 2021年9月30日 -8.29%
- 1億5633万
- 2021年12月31日 +1.47%
- 1億5863万
- 2022年3月31日 +3%
- 1億6339万
- 2022年6月30日 +0.52%
- 1億6424万
- 2022年9月30日 -4.67%
- 1億5656万
- 2022年12月31日 -3.07%
- 1億5176万
- 2023年3月31日 -2.28%
- 1億4830万
- 2023年6月30日 -17.13%
- 1億2289万
- 2023年9月30日 -3.73%
- 1億1831万
- 2023年12月31日 -8.06%
- 1億877万
- 2024年3月31日 -7.01%
- 1億115万
- 2024年6月30日 -3.68%
- 9742万
- 2024年9月30日 -26.36%
- 7174万
- 2024年12月31日 +0.25%
- 7192万
- 2025年3月31日 -48.42%
- 3709万
- 2025年6月30日 +6.82%
- 3963万
- 2025年9月30日 -50.72%
- 1953万
- 2025年12月31日 +19.77%
- 2339万
- 2026年3月31日 +9.33%
- 2557万
有報情報
- #1 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/06/24 10:00
(注)税務上の繰越欠損金及びその繰延税金資産の繰越期限別の金額前連結会計年度(2025年3月31日) 当連結会計年度(2026年3月31日) 減価償却超過額 3,472千円 2,604千円 退職給付に係る負債 177,745千円 166,087千円 役員退職慰労引当金 168,828千円 94,409千円
前連結会計年度(2025年3月31日) - #2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 退職給付に係る会計処理の方法2026/06/24 10:00
退職給付に係る負債は、連結会計年度末における見込額に基づき、退職給付債務から年金資産を控除した額を計上しております。
なお、期末において年金資産残高が退職給付債務を超過している場合には、超過額を退職給付に係る資産として計上しております。 - #3 退職給付関係、連結財務諸表(連結)
- 当社及び一部の連結子会社は、確定拠出年金制度、退職一時金制度を設けております。なお、当社は退職給付信託を設定しております。2026/06/24 10:00
また、一部の連結子会社は、退職給付に係る負債及び退職給付費用の計算に、退職給付に係る期末自己都合要支給額を退職給付債務とする方法を用いた簡便法を適用しております。
2.確定給付制度