有価証券報告書-第46期(平成27年4月1日-平成28年3月31日)
(表示方法の変更)
前連結会計年度において、「営業外収益」の「その他」に含めて表示しておりました「受取手数料」は、営業外収益の100分の10を超えることとなったため、当連結会計年度から区分掲記しております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結損益計算書において、「営業外収益」の「その他」に表示していた21百万円は、「受取手数料」6百万円、「その他」15百万円として組み替えております。
前連結会計年度において、区分掲記しておりました「営業外費用」の「自己株式取得費用」は、営業外費用の100分の10以下となったため、当連結会計年度より「営業外費用」の「その他」に含めて表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結損益計算書において、「営業外費用」に表示していた「自己株式取得費用」2百万円は、「その他」4百万円として組み替えております。
前連結会計年度において、「営業外収益」の「その他」に含めて表示しておりました「受取手数料」は、営業外収益の100分の10を超えることとなったため、当連結会計年度から区分掲記しております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結損益計算書において、「営業外収益」の「その他」に表示していた21百万円は、「受取手数料」6百万円、「その他」15百万円として組み替えております。
前連結会計年度において、区分掲記しておりました「営業外費用」の「自己株式取得費用」は、営業外費用の100分の10以下となったため、当連結会計年度より「営業外費用」の「その他」に含めて表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結損益計算書において、「営業外費用」に表示していた「自己株式取得費用」2百万円は、「その他」4百万円として組み替えております。