固定資産
連結
- 2015年3月31日
- 121億9230万
- 2016年3月31日 -25.99%
- 90億2403万
個別
- 2015年3月31日
- 125億4779万
- 2016年3月31日 -27.47%
- 91億34万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (2) 有形固定資産2016/06/29 16:45
本邦に所在している有形固定資産の金額が連結貸借対照表の有形固定資産の金額の90%を超えているため、記載を省略しております。
3.主要な顧客ごとの情報 - #2 固定資産の減価償却の方法
- 3.固定資産の減価償却の方法2016/06/29 16:45
(1) 有形固定資産(リース資産を除く) - #3 固定資産売却損の注記(連結)
- 固定資産売却損の内容は次のとおりであります。
2016/06/29 16:45前連結会計年度
(自 平成26年4月1日
至 平成27年3月31日)当連結会計年度
(自 平成27年4月1日
至 平成28年3月31日)その他 - 千円 1,596 千円 計 - 千円 1,596 千円 - #4 固定資産売却益の注記(連結)
- 固定資産売却益の内容は次のとおりであります。
2016/06/29 16:45前連結会計年度
(自 平成26年4月1日
至 平成27年3月31日)当連結会計年度
(自 平成27年4月1日
至 平成28年3月31日)建物及び構築物 - 千円 128 千円 機械装置及び運搬具 429 千円 1,394 千円 計 429 千円 1,522 千円 - #5 固定資産除却損の注記(連結)
- 固定資産除却損の内容は次のとおりであります。
2016/06/29 16:45前連結会計年度
(自 平成26年4月1日
至 平成27年3月31日)当連結会計年度
(自 平成27年4月1日
至 平成28年3月31日)建物及び構築物 73 千円 302 千円 機械装置及び運搬具 3,849 千円 2,056 千円 その他 665 千円 1,087 千円 計 4,588 千円 3,446 千円 - #6 有形固定資産の減価償却累計額の注記(連結)
- ※1 有形固定資産の減価償却累計額2016/06/29 16:45
前連結会計年度(平成27年3月31日) 当連結会計年度(平成28年3月31日) 有形固定資産の減価償却累計額 11,228,921 千円 10,893,072 千円 - #7 有形固定資産等明細表(連結)
- 【有形固定資産等明細表】2016/06/29 16:45
(単位:千円) - #8 株式の売却により連結子会社でなくなった会社がある場合には、当該会社の資産及び負債の主な内訳(連結)
- 内訳並びに株式の売却価額と売却による収入は次のとおりです。2016/06/29 16:45
流動資産 187,179千円 固定資産 328,763千円 流動負債 △17,920千円 - #9 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別内訳2016/06/29 16:45
(注) 前事業年度及び当事業年度における繰延税金負債の純額は、貸借対照表の以下の項目に含まれております。前事業年度(平成27年3月31日) 当事業年度(平成28年3月31日) (繰延税金負債) 固定資産圧縮積立金 17,833千円 15,970千円 前払年金費用 17,167千円 43,944千円
- #10 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2016/06/29 16:45
(注) 前連結会計年度及び当連結会計年度における繰延税金資産の純額は、連結貸借対照表の以下の項目に含まれております。前連結会計年度(平成27年3月31日) 当連結会計年度(平成28年3月31日) (繰延税金負債) 固定資産圧縮積立金 17,833千円 15,970千円 退職給付に係る資産 17,167千円 43,944千円
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主な項目別の内訳前連結会計年度(平成27年3月31日) 当連結会計年度(平成28年3月31日) 流動資産-繰延税金資産 79,957千円 68,193千円 固定資産-繰延税金資産 3,752千円 7,033千円 固定負債-繰延税金負債 553,142千円 160,292千円 - #11 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
- 流動資産は、受取手形及び売掛金が5億54百万円減少、棚卸資産が製品の減少などにより4億90百万円減少した一方、現金及び預金が投資有価証券の売却等にともない19億65百万円増加したことなどにより、前期比8億17百万円増加し、135億80百万円となりました。2016/06/29 16:45
固定資産は、事業構造改革に伴い各種有形固定資産の売却・除却等を行ったことなどにより有形固定資産が14億99百万円減少しました。投資その他の資産は、退職給付に係る資産が90百万円増加した一方、投資有価証券が一部株式を売却したことにより17億12百万円減少したことなどから、16億26百万円減少しました。この結果、固定資産合計が前期比31億68百万円減少し、90億24百万円となりました。
② 負債 - #12 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- (2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法2016/06/29 16:45
(イ)有形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。