ソフトウエア

有報情報

#1 リース取引関係、連結財務諸表（連結）

(リース取引関係)

前連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日)	当連結会計年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日)
1.ファイナンス・リース取引(借主側)所有権移転ファイナンス・リース取引① リース資産の内容a. 有形固定資産「建物」であります。b.無形固定資産「ソフトウエア」であります。	1.ファイナンス・リース取引(借主側)所有権移転ファイナンス・リース取引① リース資産の内容a. 有形固定資産「建物」であります。b.無形固定資産「ソフトウエア」であります。
② リース資産の減価償却の方法連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項「4.会計処理基準に関する事項(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法」に記載のとおりであります。	② リース資産の減価償却の方法連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項「4.会計処理基準に関する事項(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法」に記載のとおりであります。
所有権移転外ファイナンス・リース取引① リース資産の内容	所有権移転外ファイナンス・リース取引① リース資産の内容
無形固定資産「ソフトウエア」であります。	無形固定資産「ソフトウエア」であります。
② リース資産の減価償却の方法連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項「4.会計処理基準に関する事項(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法」に記載のとおりであります。なお、所有権移転外ファイナンス・リース取引のうち、リース取引開始日が、平成20年3月31日以前のリース取引については、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理によっており、その内容は次のとおりであります。	② リース資産の減価償却の方法連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項「4.会計処理基準に関する事項(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法」に記載のとおりであります。――――――

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#2 主要な設備の状況

(注)1.現在休止中の主要な設備はありません。
2.帳簿価額のうち「その他」は、工具、器具及び備品・ソフトウエアであります。
なお、金額には消費税等を含めておりません。

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#3 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
定率法
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 8～50年
機械及び装置 10～17年
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
(3)リース資産
①所有権移転ファイナンス・リース取引に係るリース資産
社内における利用可能期間(5～10年)に基づく定額法
②所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法
(4)長期前払費用
定額法2015/06/26 13:04

#4 有形固定資産等明細表（連結）

(注) 当期増加額のうち主なものは次のとおりであります。

工具、器具及び備品	広島営業所	冷凍冷蔵庫改修	6,731千円
機械及び装置	静岡工場	太陽光発電システム 他	54,115
ソフトウエア	本社他	プログラムソフトの取得 他	22,486

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#5 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
当社および国内連結子会社は、定率法(ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く。)は定額法)を採用し、在外連結子会社は定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 8～50年
機械装置及び運搬具 4～17年
②無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
③リース資産
a.所有権移転ファイナンス・リース取引に係るリース資産
社内における利用可能期間(5～10年)に基づく定額法
b.所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法2015/06/26 13:04