#1 固定資産の減価償却の方法: 形固定資産(リース資産を除く)
定率法
ただし、平成10年4月1日以降取得し、又は事業の用に供した建物(建物附属設備除く)については、定額法を採用しております。
なお、取得価額が10万円以上20万円未満の少額減価償却資産については、3年均等償却によっております。
主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 15年～50年
機械及び装置 10年
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
ソフトウエア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法
(3)リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
なお、所有権移転外ファイナンス・リース取引のうち、リース取引開始日が平成20年3月31日以前のリース取引については、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理によっております。
(4)長期前払費用
定額法
(5)投資不動産
定率法2016/02/15 13:29
#2 表示方法の変更、財務諸表（連結）: 前事業年度において、各資産科目に対する控除科目として独立掲記しておりました「減価償却累計額」を各資産科目の金額から直接控除し、各資産科目の純額のみで表記しております。
この結果、前事業年度の「建物」12,883,062千円、「減価償却累計額」△7,165,923千円、「構築物」1,177,737千円、「減価償却累計額」△872,344千円、「機械及び装置」17,147,737千円、「減価償却累計額」△13,652,740千円、「船舶」17,344千円、「減価償却累計額」△17,303千円、「車両運搬具」209,874千円、「減価償却累計額」△173,414千円、「工具、器具及び備品」676,327千円、「減価償却累計額」△636,687千円、「リース資産」56,194千円、「減価償却累計額」△25,649千円、は、「建物」5,717,139千円、「構築物」305,392千円、「機械及び装置」3,494,997千円、「船舶」40千円、「車両運搬具」36,460千円、「工具、器具及び備品」39,640千円、「リース資産」30,545千円として表示しております。
なお、財務諸表等規則第26条に定める減価償却累計額の注記については、同条第2項により、記載を省略しております。
2016/02/15 13:29
#3 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）: 要な減価償却資産の減価償却の方法
(イ)有形固定資産(リース資産を除く)
(a)内国会社定率法
ただし、平成10年4月1日以降に取得し、又は事業の用に供した建物(建物附属設備を除く)については、定額法を採用しております。
なお、取得価額が10万円以上20万円未満の少額減価償却資産については、3年均等償却によっております。
主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 7～50年
機械装置及び運搬具 4～10年
(b) 在外子会社見積耐用年数に基づく定額法
(ロ) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
(ハ)リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
なお、所有権移転外ファイナンス・リース取引のうち、リース取引開始日が平成20年3月31日以前のリース取引については、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理によっております。
(ニ)投資不動産
定率法を採用しております。2016/02/15 13:29