構築物（純額）

有報情報

#1 表示方法の変更、財務諸表（連結）

前事業年度において、各資産科目に対する控除科目として独立掲記しておりました「減価償却累計額」を各資産科目の金額から直接控除し、各資産科目の純額のみで表記しております。
この結果、前事業年度の「建物」12,883,062千円、「減価償却累計額」△7,165,923千円、「構築物」1,177,737千円、「減価償却累計額」△872,344千円、「機械及び装置」17,147,737千円、「減価償却累計額」△13,652,740千円、「船舶」17,344千円、「減価償却累計額」△17,303千円、「車両運搬具」209,874千円、「減価償却累計額」△173,414千円、「工具、器具及び備品」676,327千円、「減価償却累計額」△636,687千円、「リース資産」56,194千円、「減価償却累計額」△25,649千円、は、「建物」5,717,139千円、「構築物」305,392千円、「機械及び装置」3,494,997千円、「船舶」40千円、「車両運搬具」36,460千円、「工具、器具及び備品」39,640千円、「リース資産」30,545千円として表示しております。
なお、財務諸表等規則第26条に定める減価償却累計額の注記については、同条第2項により、記載を省略しております。

2016/02/15 13:29

#2 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 7～50年
機械装置及び運搬具 4～10年

2016/02/15 13:29